マネーフォワード クラウド確定申告アプリ(FAQ)

Q. 「マネーフォワード ME」との連携について教えてください。

マネーフォワード クラウド確定申告アプリでは、「マネーフォワード ME」の明細を仕訳として取得できます。
連携の詳細については、以下をご確認ください。

「マネーフォワード ME」の明細から仕訳を作成する方法

「マネーフォワード ME」での明細登録時や編集時に、「確定申告」スイッチをオンにして明細を保存することで、マネーフォワード クラウド確定申告アプリの「マネーフォワード MEと連携」画面でデータを取得できます。

「マネーフォワード MEと連携」画面の操作方法は、以下のガイドをご参照ください。
「マネーフォワード MEと連携」画面の使い方

「マネーフォワード ME」との連携によるクラウド確定申告への影響

「マネーフォワード ME」と連携すると、マネーフォワード クラウド確定申告アプリとWeb版のマネーフォワード クラウド確定申告の一部の設定に影響があります。

影響がある設定は以下のガイドをご参照ください。
Q. 「マネーフォワード ME」と連携すると、クラウド確定申告にどのような影響がありますか?

「マネーフォワード ME」を利用しない明細の取り込み方法

「マネーフォワード ME」で金融機関を登録すると、マネーフォワード クラウド確定申告アプリにも反映します。
これにより、「マネーフォワード ME」を介さずに明細を登録することが可能です。

明細の確認方法

「マネーフォワード ME」で登録した金融機関の明細は、クラウド確定申告アプリの「事業ノート」>「データ連携」画面に自動で連携されます。
仕訳候補を確認し、問題がなければ仕訳を登録してください。

「マネーフォワード ME」で「確定申告」スイッチをオンにして登録した明細は、二重登録を防止するため、「データ連携」画面で「済」と表示されて仕訳登録できません。

クラウド確定申告アプリに表示する口座の設定

「事業ノート」>「データ連携」画面右上に表示される「表示設定」をタップすると、クラウド確定申告アプリで明細を取得する銀行口座を設定できます。

銀行口座の明細を取得する場合はチェックを入れ、取得しない場合はチェックを外してください。

「マネーフォワード ME」で「確定申告」スイッチをオンにした明細の取得元となった金融機関の口座は、「マネーフォワード ME」からデータを連携することで、「連携データの表示設定」画面に自動でチェックが入ります。

「マネーフォワード ME」との連携解除を希望する場合

マネーフォワード クラウド確定申告アプリと「マネーフォワード ME」の連携は解除できません。
必要に応じて、「マネーフォワード ME」との連携で作成された仕訳を削除してください。

「マネーフォワード ME」との連携で作成した仕訳の削除方法

任意の仕訳のみ削除する方法

  1. 「仕訳帳」画面で「マネーフォワード ME」と表示されている仕訳をタップします。
  2. 「仕訳詳細」画面右上の「編集」をタップします。
  3. 「仕訳の編集」画面で「この仕訳を削除」をタップします。

一括で仕訳を削除する方法

  1. 「仕訳帳」画面の右上にある「絞り込み」をタップします。
  2. 表示された画面で仕訳タイプの「マネーフォワード ME」を選択し、「結果を表示」をタップします。
  3. 「マネーフォワード ME」と表示されている仕訳のみが表示されたことを確認し、画面右上のチェックボックスをタップします。
  4. 「仕訳の一括削除」画面で「すべてを選択」をタップします。
  5. すべての仕訳にチェックが入っていることを確認し、右上の「削除」をタップします。
  • 1回につき50件までまとめて削除できます。
  • 登録している仕訳が51件以上ある場合、手順4では「50件を選択」と表示されます。

操作の不明点について

「マネーフォワード ME」に関するご質問については、「マネーフォワード ME」のサポート窓口までお問い合わせください。

マネーフォワード クラウド確定申告アプリの操作の不明点は、「設定」>「お問い合わせ」からお問い合わせください。

なお、仕訳内容などの経理業務に関するご相談や、申告方法・申告内容などの税務に関するご相談はサポートの対象外です。
経理業務や税務に関するご質問につきましては、税理士などの専門家や税務署へご相談ください。

弊社では、マネーフォワード クラウドを使用している税理士の紹介サービスを無料で提供しています。
必要に応じて、以下のページで条件等を指定し、お問い合わせください。
税理士・社労士無料紹介サービス
更新日:2024年12月12日

※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。

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