「マネーフォワード ME」との連携ができない場合は、状況ごとに以下をご確認ください。
「明細を取得できません」と表示される場合
「明細を取得できません」というエラーメッセージが表示される場合、以下の要因が考えられます。
同一のメールアドレスでログインしていない場合
「マネーフォワード ME」と連携するためには、マネーフォワード クラウド確定申告アプリと「マネーフォワード ME」に同じメールアドレス(マネーフォワード ID)でログインする必要があります。
異なるメールアドレスでログインしている場合は、アカウントを切り替えてから再度「データ取得を開始する」をタップしてください。
ログインしているメールアドレスは、それぞれ以下の画面でご確認ください。
- クラウド確定申告アプリ:「設定」>「ユーザーアカウント設定」画面
- マネーフォワード ME:「設定」>「アカウント」画面
「マネーフォワード ME」に確定申告のスイッチをオンにした明細がない場合
クラウド確定申告アプリでは、「マネーフォワード ME」での明細登録時や編集時に「確定申告」スイッチをオンにして登録した明細を取得します。
そのため、「マネーフォワード ME」で登録した明細の「確定申告」スイッチがオンになっているかを確認してください。
オーナーアカウントでログインしていない場合
「マネーフォワード ME」と連携するためには、クラウド確定申告アプリに「オーナー」権限のアカウントでログインする必要があります。
「オーナー」権限以外のアカウントでログインしている場合は、アカウントを切り替えてから再度「データ取得を開始する」をタップしてください。
ログインしているメールアドレスは、それぞれ以下の画面でご確認ください。
- クラウド確定申告アプリ:「設定」>「ユーザーアカウント設定」画面
- マネーフォワード ME:「設定」>「アカウント」画面
- 「確定申告」スイッチは、アプリ版の「マネーフォワード ME」でのみ設定できます。Web版の「マネーフォワード ME」では設定できません。
- 「マネーフォワード ME」の明細がどのように連携されるのかについては、こちらのガイドをご参照ください。
「仕訳入力に期間制限があります」と表示される場合
「マネーフォワード ME」との連携を行った会計年度で「仕訳入力の期間制限」が設定されている場合、データを取得することができません。
取得するためには、「仕訳入力の期間制限を解除する」をタップし、「仕訳入力の期間制限」画面で操作が必要です。
「仕訳入力の期間制限」画面では、「制限を解除」をタップして設定を解除するか、取得する明細の取引日を含まない制限日付を設定してください。
想定する明細がクラウド確定申告アプリで取得できない場合
想定する明細がマネーフォワード クラウド確定申告アプリで取得できない場合は、以下の要因が考えられます。
対象の会計年度で「マネーフォワードMEと連携」の操作をしていない場合
クラウド確定申告アプリで取得できる「マネーフォワード ME」のデータは、会計年度に紐づく1月1日から12月31日までの明細です。
想定する明細が取得できない場合は、該当明細の取引日を含む会計年度で「マネーフォワード MEと連携」画面を開き、明細の取得を行っているかをご確認ください。
明細登録後(更新後)に「マネーフォワードMEと連携」の操作をしていない場合
明細を取得するためには、「マネーフォワード ME」で「確定申告」のスイッチをオンにして明細を登録・更新したあとに、明細の取得操作を行う必要があります。
明細を登録・更新したにも関わらず明細が取得されていない場合は、「マネーフォワード MEと連携」画面で「最終更新日時」に表示されている日時を確認してください。
「不動産に関する明細が存在します」と表示された場合
「マネーフォワード ME」からデータを取得した際に「不動産に関する明細が存在します」と表示された場合は、「事業者設定」画面の「提出書類」を「一般・不動産」に変更する必要があります。
不動産所得の決算書を作成しない場合は、「マネーフォワード ME」に「不動産所得」カテゴリで登録されている明細の「確定申告」スイッチをオフにするか、カテゴリを変更してください。
「金額が0円の明細は仕訳を作成しません。」と表示された場合
クラウド確定申告アプリでは、0円の明細を連携することができません。
「マネーフォワード ME」に0円の明細がある場合は、1円以上の金額に変更し、「マネーフォワード MEと連携」画面でデータの再取得を行ってください。
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。
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