作成日 : 2025年6月13日

EPS(一株当たり利益）とは？計算式や活用方法を解説

企業の財務状況を分析する際、様々な指標が用いられますが、中でも「一株当たり利益（EPS：Earnings Per Share）」は、投資家やM&A担当者にとって非常に重要な指標の一つです。

この記事では、EPSがなぜ注目されるのか、その基本的な意味合いから具体的な計算方法、そしてM&A実務における活用方法まで、わかりやすく解説していきます。

EPS（一株当たり利益）とは？
EPS（一株当たり利益）類似指標との違い
EPS(一株当たり利益）が変動するタイミング
EPS（一株当たり利益）の計算式
- EPSの計算式：分子（当期純利益）と分母（期中平均株式数）
- 計算の具体例
EPS（一株当たり利益）の活用方法
EPS（一株当たり利益）を見る際の注意点と限界
一株当たり利益を理解し、賢い企業分析・M&A判断へ

EPS（一株当たり利益）とは？

EPS（一株当たり利益）とは、その名の通り、企業が1年間で稼いだ利益（当期純利益）を株式1株あたりに換算したものです。

簡単に言うと、「1株あたり、どれくらいの利益を生み出しているか」を示す指標であり、企業の収益力を測る基本的な物差しとなります。投資家は、このEPSを見ることで、投資先の企業が効率的に利益を上げられているか、そして将来的に成長する可能性があるかなどを判断する材料としています。

EPS（一株当たり利益）は何を示すのか？

EPSを知ることで、企業の「稼ぐ力」を株主の視点から把握できます。EPSが高いほど、1株あたりの利益貢献度が高いことを意味し、株主にとって魅力的な企業と評価されやすくなります。

特にM&Aを検討する際には、対象企業の収益性を評価する上でEPSは欠かせません。買収後の統合効果によってEPSがどのように変化するかを予測することは、ディール（取引）の成否を判断する上で重要な要素となります。また、自社のEPSと比較したり、同業他社のEPSと比較したりすることで、企業の相対的な収益性や成長性を客観的に評価することも可能です。このように、EPSは投資判断だけでなく、M&A戦略においても重要な役割を果たしているのです。

EPS（一株当たり利益）の成長率

単年度のEPSだけでなく、過去からのEPSの推移、つまり「EPS成長率」も非常に重要です。EPSが継続的に成長している企業は、事業が順調に拡大しており、収益性が向上していると評価できます。高いEPS成長率は、株価上昇の要因となりやすく、投資家からの期待も高まります。M&Aにおいても、対象企業の将来性を測る上で、過去のEPS成長率は重要な参考情報となります。

EPS（一株当たり利益）が重要な理由

EPSが重要視される主な理由は、以下の点が挙げられます。

企業の収益性を株主視点で測れる
企業全体の利益額だけでなく、1株あたりの価値に焦点を当てることで、株主にとっての投資効率を判断しやすくなります。
株価との関連性が高い
EPSは株価収益率（PER：Price Earnings Ratio）という、株価の割安・割高を判断する指標の計算にも使われます（PER = 株価 ÷ EPS）。そのため、EPSの変動は株価に直接的な影響を与えることがあります。
企業の成長性を示す
EPSの継続的な成長は、企業の事業拡大や収益性向上を示唆し、将来性を評価する上で重要な手がかりとなります。
M&Aにおける企業価値評価の基礎
M&Aの際には、対象企業の収益力を示すEPSを基準に、買収価格の妥当性などを評価することが一般的です。

EPS（一株当たり利益）類似指標との違い

EPSと混同しやすい、あるいは関連性の高い指標として、「DPS（一株当たり配当金）」と「BPS（一株当たり純資産）」があります。これらの指標との違いを理解することで、企業の財務状況をより多角的に分析することができます。ここでは、それぞれの指標の意味とEPSとの違いを整理してみましょう。

指標名	正式名称	計算式	示すもの	特徴・見方
EPS	一株当たり利益	当期純利益 ÷ 期中平均株式数	企業の「稼ぐ力」（収益性）	高いほど、1株あたりの利益創出力が高い。成長性を見る上でも重要。
DPS	一株当たり配当金	配当金総額 ÷ 期末株式数	株主への「利益還元」（配当）	高いほど、株主への直接的な還元が大きい。配当性向（DPS÷EPS）も合わせて見る。
BPS	一株当たり純資産	純資産 ÷ 期末株式数	企業の「安定性」（解散価値	高いほど、企業の財務的な安定性が高いとされる。PBR（株価÷BPS）の計算に使う。

簡単に言うと、EPSは「企業がどれだけ稼いだか」、DPSは「株主にどれだけ配当したか」、BPSは「企業がどれだけ資産を持っているか（解散した場合の価値）」を、それぞれ1株あたりで示しています。

M&Aにおいては、対象企業の収益性（EPS）、株主還元姿勢（DPS）、財務安定性（BPS）をバランスよく評価することが重要です。これらの指標を組み合わせて分析することで、より精緻な企業価値評価が可能になります。

EPS(一株当たり利益）が変動するタイミング

EPSは企業の業績や財務活動によって変動します。M&A担当者としては、どのような要因でEPSが変わるのかを理解しておくことが、買収前後のシミュレーションやリスク評価に役立ちます。主な変動要因を見ていきましょう。

当期純利益の増減：当然ながら、企業の利益が増えればEPSは増加し、利益が減ればEPSは減少します。これは最も基本的な変動要因です。景気変動、新製品のヒット、不採算事業からの撤退、逆にコスト増、売上不振などが利益変動につながります。
自社株買い（自己株式取得）：企業が市場から自社の株式を買い戻すと、期中平均株式数が減少します。利益額が変わらなくても、分母である株式数が減るため、EPSは上昇します。これは株主還元策の一つとしても実施されます。
株式分割：1株を複数株に分割することです。発行済株式数が増加するため、利益額が変わらなければEPSは減少します。ただし、株価も分割割合に応じて下がるため、企業価値自体が変動するわけではありません。投資単位を引き下げ、株式の流動性を高める目的で行われることが多いです。
第三者割当増資：新株を発行して特定の第三者に引き受けてもらう資金調達方法です。発行済株式数が増加するため、調達した資金で利益を増やせない限り、EPSは希薄化（減少）します。M&Aの資金調達や業務提携の手段として用いられることがあります。
株式交換・株式移転（M&A時）：M&Aの手法として、買収対象企業の株主に対して自社株を交付する場合があります（株式交換など）。この場合、自社の発行済株式数が増加するため、買収による利益貢献以上に株式数が増えると、EPSが希薄化する可能性があります。M&A担当者は、買収によるシナジー効果と株式の希薄化の影響を慎重に評価する必要があります。
転換社債型新株予約権付社債（CB）の株式転換：CBが株式に転換されると、発行済株式数が増加し、EPSが希薄化する可能性があります。

このように、EPSは企業の利益動向だけでなく、様々な財務活動によっても変動します。特にM&Aにおいては、株式数の変動を伴うケースが多いため、EPSへの影響を十分に考慮することが不可欠です。

EPS（一株当たり利益）の計算式

EPSの計算は比較的シンプルですが、計算に使う「当期純利益」と「発行済株式数」について、正確に理解しておくことが大切です。ここでは、計算式と各項目の意味、そして具体的な計算例を見ていきましょう。

EPSの計算式：分子（当期純利益）と分母（期中平均株式数）

EPSの基本的な計算式は以下の通りです。

EPS = 当期純利益 ÷ 期中平均株式数

より厳密には、普通株主に帰属する当期純利益を、普通株式の期中平均株式数で割って計算します。

当期純利益とは？

分子となる「当期純利益」は、企業が一定期間（通常は1年間）に得たすべての収益から、費用や税金などを差し引いた最終的な利益のことです。損益計算書（P/L）の一番下に記載されています。ただし、優先株主への配当がある場合は、当期純利益から優先株配当金を差し引いた「普通株主に帰属する当期純利益」を分子として使用します。これは、EPSが普通株主にとっての1株あたりの利益を示す指標だからです。

期中平均株式数とは？

分母となる「期中平均株式数」は、企業が発行している発行済み株式から自己株式数を差し引いた株数の期中平均の値を指します。EPSの計算で使うのは、単純な期末の発行済株式数ではありません。期中に増資や自社株買いなどで株式数が変動する場合があるため、その変動を考慮した「期中平均株式数」を用います。

また、株式には「普通株式」と「優先株式」があります。

普通株式：一般的な株式で、議決権があります。配当や残余財産の分配は、優先株式より後になります。
優先株式：議決権がないか制限される代わりに、配当や残余財産の分配を普通株式より優先的に受けられる権利が付いた株式です。

EPSは基本的に「普通株式」の株主にとっての利益を示す指標であるため、分母には普通株式の発行済株式数（期中平均）を用い、分子からは優先株主への配当金を控除する、という点を覚えておきましょう。

期中平均株式数の考え方

期中に株式数が増減した場合、単純に期末の株式数で割ってしまうと、その期間全体の平均的な1株あたりの利益を正確に表せません。そのため、株式数が変動した日までの期間と、変動後の期間でそれぞれ株式数を加重平均して「期中平均株式数」を算出します。

例えば、期初の発行済株式数が100万株で、期中に20万株の増資を期のちょうど真ん中で行った場合、単純化すると以下のように考えられます。

期初から増資まで（0.5年）：100万株
増資後から期末まで（0.5年）：120万株
期中平均発行済株式数 = (100万株 × 0.5年) + (120万株 × 0.5年) = 50万株 + 60万株 = 110万株

実際の計算はより複雑になりますが、基本的な考え方は「期間で重み付けした平均」であると理解しておきましょう。

計算の具体例

それでは、具体的な数値を使ってEPSを計算してみましょう。

【例】A社の決算情報

当期純利益：10億円
期首の発行済株式数（普通株式）：900万株
期中に自社株買いを実施（6ヶ月経過時点）：100万株
優先株配当金：なし

① 期中平均株式数の計算

自社株買い前（6ヶ月）：900万株
自社株買い後（6ヶ月）：800万株 (900万株 – 100万株)
期中平均株式数 = (900万株 × 6/12) + (800万株 × 6/12) = 450万株 + 400万株 = 850万株

② EPSの計算

EPS = 当期純利益 ÷ 期中平均株式数
EPS = 10億円 ÷ 850万株
EPS = 1,000,000,000円 ÷ 8,500,000株 ≈ 117.65円

この計算により、A社のEPSは約117.65円であることがわかります。

EPS（一株当たり利益）の活用方法

EPSは単に計算するだけでなく、様々な角度から分析することで、企業評価や投資判断、M&A戦略に役立てることができます。

ここでは、具体的な活用方法をいくつかご紹介します。

収益性の評価

EPSの絶対額を見ることで、1株あたりの利益創出力がわかります。同業他社と比較することで、その企業の収益性が業界内でどのレベルにあるのかを把握できます。

成長性の評価

過去からのEPSの推移（時系列分析）を見ることで、企業の成長性を評価できます。安定してEPSが伸びている企業は、事業が順調に拡大している可能性が高いと判断できます。特に、M&Aの対象企業を選定する際には、過去のEPS成長実績は重要な判断材料となります。

株価の割安・割高判断（PERの活用）

EPSは株価収益率（PER）を計算する際の基礎となります（PER = 株価 ÷ EPS）。PERは、現在の株価が企業の利益に対して割安か割高かを示す指標です。同業他社や過去の自社PERと比較することで、株価水準の判断に役立ちます。

M&Aにおける企業価値評価

M&Aにおいては、対象企業のEPSを基に、類似企業比較法（マルチプル法）などで企業価値を算定することがあります。また、買収後の統合によってEPSがどのように変化するかを試算（プロフォーマ分析）し、M&Aの財務的な妥当性を評価します。買収プレミアム（買収価格が時価総額を上回る部分）を正当化できるだけのEPS向上が見込めるかどうかが、重要な検討ポイントになります。

株主還元策の評価

EPSとDPS（一株当たり配当金）を合わせて見ることで、企業が稼いだ利益のうち、どれだけを配当として株主に還元しているか（配当性向 = DPS ÷ EPS）がわかります。また、自社株買いはEPSを向上させる効果があるため、株主還元策として評価されます。

EPS（一株当たり利益）を見る際の注意点と限界

EPSは非常に有用な指標ですが、万能ではありません。活用する際には、以下の点に注意し、その限界も理解しておく必要があります。

単年度のEPSだけで判断しない

特別利益や特別損失が含まれると、その年度のEPSだけが大きく変動することがあります。継続的な収益力を判断するには、複数年度の推移を見ることが重要です。

会計基準の違い

国際会計基準（IFRS）と日本基準では、当期純利益の計算方法が異なる場合があります。異なる会計基準を採用している企業同士を比較する際には注意が必要です。

業種による差

利益率や必要な設備投資額は業種によって大きく異なります。そのため、EPSの水準も業種によって差が出やすい傾向があります。比較する際は、同じ業種の企業と比較することが基本です。

財務活動による変動

前述の通り、自社株買いや増資などによってEPSは変動します。利益成長を伴わないEPSの上昇（自社株買いなど）や、将来の成長のための投資による一時的なEPSの希薄化（増資など）もあり得るため、その背景を理解することが重要です。

EPS以外の指標も見る

EPSは収益性を見る指標ですが、企業の全体像を把握するには、財務の健全性を示す自己資本比率や有利子負債、キャッシュ・フローの状況など、他の財務指標も合わせて分析する必要があります。特にM&Aにおいては、対象企業の負債状況やキャッシュ創出力は極めて重要です。

将来予測の難しさ

EPSは過去の実績を示す指標です。将来のEPSを予測することは可能ですが、事業環境の変化などにより、予測通りになるとは限りません。

EPSはあくまで企業分析の一つのツールであり、その数値だけを見て短絡的に判断するのではなく、様々な情報と組み合わせて総合的に評価する視点が大切です。

一株当たり利益を理解し、賢い企業分析・M&A判断へ

この記事では、EPS（一株当たり利益）について、その意味から計算方法、活用法、注意点までを解説してきました。

EPSへの理解を深めた後は、関連する指標であるPER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、ROE（自己資本利益率）などについても学んでいくと、より高度な企業分析や価値評価が可能になります。また、M&Aにおける具体的なデューデリジェンスやバリュエーションの手法についても知識を深めることで、より適切なM&A戦略の立案・実行につながるでしょう。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。