「BtoBプラットフォーム請求書」とのAPI連携を行います。
当ページではデータの抽出・登録方法を記載します。
設定方法はBtoBプラットフォーム請求書-事前設定の記事をご確認ください。
■目次
【請求】「BtoBプラットフォーム請求書 データ抽出」
データ抽出・登録
1.「抽出」ボタンをクリックします。
2.抽出結果が表示されます。
(請求書発行済みかつ抽出条件で指定した発行日の範囲内、マネーフォワード クラウド債権管理未登録のデータが抽出されます。)
取込するデータを選択し、「登録」ボタンをクリックします。
請求書状態
(空白):発行済みの請求書データです。問題なく登録可能です。
削除:BtoBプラットフォーム請求書で削除された、かつマネーフォワード クラウド債権管理へ登録されている請求書データです。
マネーフォワード クラウド債権管理上で未消込の場合は、該当データが論理削除されます。
差戻し:BtoBプラットフォーム請求書の受取側で差戻しされた、かつマネーフォワード クラウド債権管理へ登録されている請求書データです。
マネーフォワード クラウド債権管理上で未消込の場合は、該当データが論理削除されます。
3.「登録が完了しました。」と表示されます。以上で請求データの登録が完了しました。
※「データを抽出しました。除外されたデータがあります。詳細はログファイルを確認してください。」と表示された場合
取込対象外のデータが存在する場合、該当メッセージの表示とともにエラーログが抽出されます。
当エラーが表示された場合でも、エラー内容以外のデータ登録は問題なく行えます。
BtoBプラットフォーム請求書内で以下のデータは除外され、マネーフォワード クラウド債権管理へ登録されません。
・課税単位が請求総額の場合:請求総額が0円 ・課税単位が明細単位の場合:請求金額が0円、または「合計対象外」とされた明細
※「エラー! BtoBプラットフォーム請求書の抽出に失敗しました。詳細はログファイルを確認してください。」と表示された場合
上記エラーが表示された場合、正常に連携されたデータを含めてすべてのデータが連携できません。
自動で出力されるエラーログにてエラー原因および修正方法を確認し、BtoBプラットフォーム請求書側の設定や請求書内容の修正をご検討ください。
<参考>マネーフォワード クラウド債権管理への反映先
BtoBプラットフォーム請求書に登録した各項目のデータは、マネーフォワード クラウド債権管理の次の項目へ反映されます。
マネーフォワード クラウド債権管理への反映先 | BtoBプラットフォーム請求書の項目名 | |
---|---|---|
(課税単位が請求総額) | (課税単位が明細単位) | |
得意先コード | 発行先コード | 発行先コード |
部門コード | (クラウド債権管理得意先の営業担当者コードに紐づく部門コード) | 以下の順で設定 ・BtoB部門コードと一致する部門コード ・クラウド債権管理得意先の営業担当者コードに紐づく部門コード |
営業担当者コード | (クラウド債権管理得意先の営業担当者コード) | (クラウド債権管理得意先の営業担当者コード) |
請求日 | ※請求日・請求締日・入金予定日の設定基準を参照 | ※請求日・請求締日・入金予定日の設定基準を参照 |
請求締日 | ※請求日・請求締日・入金予定日の設定基準を参照 | ※請求日・請求締日・入金予定日の設定基準を参照 |
売上日 | 請求日と同日を設定 | 以下の順で設定 明細情報 明細日付 請求日と同日を設定 |
入金予定日 | ※請求日・請求締日・入金予定日の設定基準を参照 | ※請求日・請求締日・入金予定日の設定基準を参照 |
請求金額(税込) | 今回請求金額(税込) | 明細情報 請求金額(税込) |
請求金額(税抜) | 今回請求金額(税抜) | 明細情報 金額(税抜) |
消費税 | 今回消費税額 | 明細情報 消費税額 |
請求書番号 | 請求書番号 | 請求書番号 |
備考 | 備考 | 備考 |
備考2 | 件名 | 件名 |
備考3 | おもての自由項目1 | おもての自由項目1 |
備考4 | おもての自由項目2 | おもての自由項目2 |
備考5 | – | 明細番号 |
備考6 | – | 商品コード |
備考7 | – | 明細項目 |
備考8 | – | 明細情報 備考 |
数量 | – | 明細情報 数量 |
単価 | – | 明細情報 単価 |
単位 | – | 明細情報 単位 |
※請求日・請求締日・入金予定日の設定基準
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。
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