「TKCの仕訳エクスポート」機能の使い方

機能説明

マネーフォワード クラウドで登録した仕訳を、TKCでそのままお取り込みいただけるフォーマットでエクスポートすることができます

対象ユーザー

マネーフォワード クラウド会計を「スモールビジネスプラン」以上のプランでご利用中のお客さま
マネーフォワード クラウド確定申告を「パーソナルプラン」以上のプランでご利用中のお客さま

対象ページ

他社ソフトデータの移行

使用ポイント

マネーフォワード クラウドで登録した仕訳をTKCで利用したい

マネーフォワード クラウドで登録した仕訳をそのまま取り込めるフォーマットで出力が可能です

目次

• 1. エクスポート手順
• 2. 各種コードの設定
• 3. 注意事項
• 4. 取り込みエラーの対応

1. エクスポート手順

各種設定＞他社ソフトデータの移行＞TKCを開きます。
仕訳をエクスポートのエクスポートボタンをクリックします。

エクスポートする開始日・終了日を選択してください。
「関与先コード」とはTKCの「自社情報」の「分類コード・合併コード」にある3桁の数字です。(例) 00000/999/00000 この場合、関与先コードは「999」になります。

TKCの自社情報>「消費税申告書自動生成区分」にて「自動生成する」が有効になっている場合、該当のチェックを入れてください。

開始仕訳をエクスポート対象に含める場合はチェックを入れてください。

設定後、「エクスポート」をクリックします。

2. 各種コードの設定

「勘定科目」「補助科目」「部門」「取引先」のコードを入力します。

コードを入力後、「決定」をクリックすると、マネーフォワード クラウドストレージの画面からエクスポートしたファイルのダウンロードが可能です。

コード設定時の注意事項

• 勘定科目についてはTKCの規定コードを当てはめます。TKCの勘定科目と同名のものについては自動で設定されますが、それ以外のものについては、取り込み先の勘定科目情報に沿ったコードを入力してください。
• マネーフォワード クラウドの補助科目は、TKCの「口座情報」に相当します。こちらもTKCの設定に沿ったコードを入力してください。また、口座別管理をしている勘定科目（例：普通預金など）を仕訳に使用している場合、この補助科目は必須です。
• 部門についてもTKCの設定に沿ったコードを入力していただく必要がありますが、TKCで、損益科目（営業損益、営業外損益、当期純利益、製品製造原価）が発生している場合は必ず入力が必要です。そのため、マネーフォワード クラウドで部門の設定がない損益計算書科目の場合、必ず何らかの値を設定する必要があるため「未設定部門」を追加します。こちらにTKCの部門設定に沿った適切な部門コードをご入力ください。
• TKCの「取引先」は、マネーフォワード クラウドの「売掛金」「買掛金」の「補助科目」に相当します。TKCの取引先設定に沿った適切な取引先コードを入力してください。
• マネーフォワード クラウドで「売掛金」「買掛金」を補助科目なしで登録してもTKCの「取引情報」は必須のため、「未設定取引先」のコードを入力してください。
   

  3. 注意事項

  ・マネーフォワード クラウドとTKCのデータ仕様の違いから、TKCの「1仕訳に対して複数部門を設定する」といった仕訳のエクスポートはできません。

  ・マネーフォワード クラウドの複合仕訳について、そのままエクスポートすることはできず、諸口科目（資金諸口、資金外諸口）を仲介して単一仕訳として分解してエクスポートを行います。

  ・TKCでの取り込み方法についてはお使いのソフトのバージョンにより異なる可能性もありますが、「日常業務」＞「他社システム自動仕訳の読込」より、出力されたslpファイルを「ファイル読込」ボタンで取込んでください。

  4. 取り込みエラーの対応

  TKCに取り込みした際に入力したコードや仕訳の構成などにより取込みエラーが生じることがあります。TKCに取り込みした際にエラーが発生したら、下記を参照のうえ、ファイルの修正を行ってください。

  年月日エラー
  取引年月日が正しい日付ではない
  例)20091233(21年12月33日等)

  将来の日付エラー
  取引年月日が「本日の日付」を超えている

  年月日範囲エラー
  取引年月日が入力可能範囲の処理月に該当しない
  例)決算月が3月の場合(本日の日付は １、２では6月30日、３では7月31日)
  1.2月まで月次決算済みで「システム情報」の「前月追加計上の仕訳の入力制御」 を「禁止しない」としている場合、2月~6月分の取引年月日が読み込み可能
  2.3月まで月次決算済みで「システム情報」の「前月追加計上の仕訳の入力制御」 を「禁止する」としている場合、4月~6月分の取引年月日が読み込み可能
  3.4月まで月次決算済みで「システム情報」の「前月追加計上の仕訳の入力制御」 を「禁止しない」としている場合、4月~7月分の取引年月日が読み込み可能

  税率エラー
  ・消費税情報の税率に設定していない税率を読み込んだ場合
  ・消費税率が必要な課税区分で消費税率が0%の場合

  課税区分エラー
  ・消費税申告書自動作成区分で「自動作成する」と設定した場合で、課税区分が入っていない場合
  ・課税区分が課税区分一覧に存在しない場合

  取引区分エラー
  仕訳の貸借科目で入力不可能な課税区分が入っている場合
  ※課税区分’1 ‘(課税売上)で「(借方)現金(貸方)売掛金」等の仕訳の場合

  事業区分エラー
  事業区分が必要な仕訳で消費税情報の事業区分の内容に合致しない事業区分が入っている仕訳の場合

  勘定科目エラー(借・貸)
  ・存在しない科目コードが入っている仕訳
  ・製造原価科目を「利用しない」と設定している場合で、製造原価科目が貸借いずれかにセットされている仕訳の場合

  補助コードエラー(借・貸)
  ・口座別管理する科目で補助コードが入っていない場合
  ・口座別管理する科目でセットされている補助コードが存在しない場合

  取引先コードエラー
  ・貸借どちらかに取引先別管理を行う科目がセットされているにもかかわらず、取引先コードが0の場合
  ・貸借いずれかに取引先別管理を行う科目がセットされているにもかかわらず、取引先コードが存在しない場合

  仕入れ年月日エラー
  ・設定されているパターンに従い、実際の仕入年月日が入力できない期間、日付等でセットされている場合

  資金収支区分エラー
  ・収支大分類が1~7および収支小分類が1~12の範囲にない場合

  部門数エラー
  ・部門内訳金額が必要な取引で部門数が0と入っている仕訳の場合
  ・1仕訳に60部門以上の部門数が入っている仕訳の場合

  部門コードエラー
  ・部門内訳金額部に存在しない部門コードが入っている仕訳の場合
  ・一仕訳の中で部門明細の「レコード番号」が重複している場合

  部門明細差額エラー
  部門内訳金額の合計が取引金額と一致しない場合(消費税が発生する仕訳の場合は取 引金額-消費税金額と部門内訳金額の合計とのチェック)

  消費税額等エラー
  取引金額、消費税額等の金額に整数以外の値が指定されている場合 ・金額の桁あふれ