マネーフォワード クラウド請求書Plus使い方ガイド

「マネーフォワード クラウド会計Plus」へ消込仕訳を連携する方法

概要

このガイドでは、「マネーフォワード クラウド会計Plus」へ消込仕訳のデータを連携する方法についてご説明します。

対象ページ

対象のお客さま

「消込」の「閲覧」「編集」「仕訳登録」権限にチェックが入っているロールでご利用中のお客さま
※事前準備に必要な権限は、操作画面ごとに異なります。詳細は各ガイドをご参照ください。

目次

事前準備

「マネーフォワード クラウド会計Plus」に仕訳データを連携するためには、事前に各種設定を行う必要があります。
以下の流れで設定してください。

  1. 「設定」>「マネーフォワード クラウド会計Plus」画面で仕訳連携に関する設定を行います。
    手順の詳細はこちらをご確認ください。
  2. 「設定」>「取引先」画面で取引先情報の連携に関する設定を行います。
    手順の詳細はこちらをご確認ください。
  3. 「設定」>「部門」画面で部門情報の連携に関する設定を行います。
    手順の詳細はこちらをご確認ください。

消込仕訳の連携方法

「マネーフォワード クラウド会計Plus」への仕訳連携には、仕訳のステータスごとに複数の仕訳データをまとめて連携する方法と、個別に連携する方法があります。

複数の仕訳データをまとめて連携する方法

  1. 消込」>「処理済」画面の「仕訳ステータス」でクラウド会計Plusに連携する消込データの仕訳ステータスを選択し、「絞り込み」をクリックします。
  2. 「一括仕訳登録」をクリックします。
  3. 「仕訳を一括登録しますか?」画面で登録する仕訳件数を確認し、問題がなければ「登録」をクリックします。
  4. 「消込を一括仕訳登録しています。しばらくお待ちください。」というメッセージが表示されたことを確認し、しばらく時間を置きます。
  5. 「消込●●件の仕訳を送信しました。」というメッセージが表示されたことを確認します。

個別に仕訳データを連携する方法

  1. 消込」>「処理済」画面でクラウド会計Plusに連携する消込データを選択します。
  2. 消込の詳細画面の右上にある「仕訳登録」をクリックします。
  3. 「消込の仕訳を送信しました。」というメッセージが表示されたことを確認します。

送信された仕訳の確認方法

「マネーフォワード クラウド会計Plus」に連携された仕訳は、「仕訳送信時の承認設定」で選択したステータスに応じて、以下の画面で確認できます。

  • 「未申請」ステータスの場合:クラウド会計Plusの「仕訳申請」>「連携仕訳一覧」画面
  • 「承認済」ステータスの場合:クラウド会計Plusの「帳票」>「仕訳帳」画面

データ送信失敗時の対処方法

仕訳データの送信が失敗すると、「消込(●●件)の送信に失敗しました。エラー表示を確認の上、再度送信してください。」と表示されます。
上記のエラーメッセージが表示された場合は、エラー内容を確認し、仕訳を修正して再度仕訳データを送信してください。

手順

  1. 消込」>「処理済」画面で「仕訳ステータス」欄に「エクスポート失敗」と表示されている消込データを選択します。
  2. 消込の詳細画面の上部にエラーの原因が表示されます。
    メッセージを確認して仕訳を修正し、再度仕訳を連携してください。
  3. 主なエラーリスト

    No.エラー対処方法
    1クラウド会計Plusでエラーが発生しました。勘定科目が有効ではありません。クラウド会計Plusの「勘定科目」画面で、消込データに利用されている科目が無効となっている可能性があります。
    対象科目の「有効」欄にチェックを入れるか、クラウド請求書Plusの消込データに利用されている科目が想定どおりかをご確認ください。
    2クラウド会計Plusに存在しない会計期間の日付です。消込仕訳の日付をご確認ください。クラウド会計Plusにおいて、連携する消込仕訳の日付に該当する会計年度が作成されていません。
    クラウド請求書Plusで登録されている消込データの日付をご確認ください。
    消込データの日付が正しい場合は、クラウド会計Plusで該当の年度を作成してください
    3クラウド会計Plusで本締めされている期間の日付です。消込仕訳の日付をご確認ください。クラウド会計Plusで本締めされている期間に仕訳を連携することはできません。
    クラウド請求書Plusで登録されている消込データの日付が正しいかを確認してください。
    更新日:2025年02月12日

    ※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。

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