マネーフォワード クラウド請求書Plus使い方ガイド

「消込」画面の操作方法

概要

このガイドでは、「消込」画面の操作方法についてご説明します。

対象ページ

対象のお客さま

「消込」の「編集」「CSVエクスポート」「消込処理の実行」「消込を未処理に戻す」権限にチェックが入っているロールをお持ちのお客さま
※チェックの有無により、操作できる範囲が異なります。

目次

画面の説明

「消込」画面では、「送付済」ステータスの請求書の請求(債権)データと入金データの消込ができます。
消込が完了すると、自動で消込仕訳が作成されます。

作成された消込仕訳の登録方法は、以下のガイドをご参照ください。
「マネーフォワード クラウド会計Plus」へ消込仕訳を連携する方法
CSVインポートでクラウド会計・会計Plusへ消込仕訳を登録する方法

入金データの登録方法

消込操作を行うためには、事前に入金データを登録する必要があります。

個別で登録する方法

  1. 「消込」>「未処理」画面右上の「入金を追加」をクリックし、「直接入力」を選択します。
  2. 「入金を追加 直接入力」画面で必要事項を入力し、「追加」をクリックします。
    入力項目の詳細はこちらの項をご参照ください。
  3. 「入金」に追加した入金データが表示されたことを確認します。

CSVインポートで登録する方法

  1. 「消込」>「未処理」画面右上の「入金を追加」をクリックし、「CSVインポート」を選択します。
  2. CSVファイルテンプレートをダウンロードします。
    Windowsを使用している場合は「Shift-JISでダウンロード」を、Macを使用している場合は「UTF-8でダウンロード」を選択してください。
  3. ダウンロードしたCSVファイルテンプレートを開き、必要事項を入力して保存します。
    入力項目の詳細はこちらの項をご参照ください。
  4. 「消込」>「未処理」画面右上の「入金を追加」をクリックし、「CSVインポート」を選択します。
  5. 「入金を追加 CSVインポート」画面で指定されている範囲にファイルをドラッグ&ドロップするか、「ファイルを選択」をクリックして手順3で作成したファイルを選択します。
  6. インポートが完了し、追加した入金データが「入金」に表示されたことを確認します。
  • 「振込依頼人名」を登録すると、「振込依頼人名」をもとに請求(債権)データと入金データを連続で消し込めるようになります。
  • CSVファイルテンプレートに含まれている任意項目の列が存在しないCSVファイルや、項目の並び順が異なるCSVファイルもインポートできます。

入力項目の詳細

項目項目の説明
入金日必須項目です。
入金日を「yyyy/MM/dd」の形式で入力するか、カレンダーから選択できます。
振込先依頼人名「取引先」が入力されていない場合は必須項目です。
振込先依頼人の名称を入力できます。
振込依頼人コード任意項目です。
振込依頼人コードを10桁の数字で入力できます。
取引先「振込先依頼人」が入力されていない場合は必須項目です。
取引先の名称を入力できます。
支払先銀行コード任意項目です。
支払先銀行コードを4桁の数字で入力できます。
支払先支店コード任意項目です。
支払先支店コードを3桁の数字で入力できます。
支払先口座番号任意項目です。
支払先口座番号を7桁の数字で入力できます。
口座番号が6桁や8桁の場合はこちらのガイドをご参照ください。
残高必須項目です。
入金金額を入力します。

請求(債権)データと入金データの消込方法

「消込」>「未処理」画面で請求(債権)データと入金データの両方に「振込依頼人名」を登録すると、「請求自動選択」機能を利用できます。
「振込依頼人名」を登録していない場合は、「請求自動選択」機能を無効にした状態で消込を行ってください。

<ご注意>
「消込」>「未処理」画面には、「送付済」ステータスとなった請求書のデータが表示されます。
「請求」画面に消込を行う請求(債権)データが表示されない場合は、該当の請求書が「送付済」ステータスになっているかをご確認ください。

「請求自動選択」機能を利用しない消込方法

  1. 「消込」>「未処理」画面の左側にある「請求」で、一覧の左上にある「請求自動選択」が無効になっていることを確認します。
  2. 画面右側の「入金」で消込を行う入金データを選択します。
    「選択を解除」をクリックすると、入金データの選択を解除できます。
  3. 画面左側の「請求」にて、手順2で選択したデータに対応する請求(債権)データを選択します。
    「選択を解除」をクリックすると、請求(債権)データの選択を解除できます。
  4. 「処理」をクリックします。
    債権(請求)データと入金データに差額がある場合は、こちらの項をご参照ください。
一連の操作を行うと、手順2で選択した入金データに設定されている「振込依頼人名」が、手順3で選択した請求(債権)データの請求先の詳細画面にある「振込依頼人名」に自動で反映します。
次回以降は、こちらの項の手順で消込が行えます。

「請求自動選択」機能を利用する消込方法

  1. 「消込」>「未処理」画面の左側にある「請求」で、一覧の左上にある「請求自動選択」が有効になっていることを確認します。
  2. 画面右側の「入金」で消込を行う入金データを選択します。
  3. 画面左側の「請求」にある「振込依頼人名」に手順1で選択した入金データの「振込依頼人名」が自動で反映し、対応する請求(債権)データが自動で選択されます。
    自動で選択されたデータが正しいかを確認してください。
  4. 選択したデータに問題がなければ、「処理」をクリックします。
    債権(請求)データと入金データに差額がある場合は、こちらの項をご参照ください。
  • 請求先に「振込依頼人名」が複数登録されている場合は、「請求」の「振込依頼人名」に名称が表示されない可能性があります。
  • 「振込依頼人名」が同じ入金データがある場合、消込が完了すると次の入金データが自動で選択され、消込操作を続けることができます。
  • 手順3で自動選択された請求(債権)データと異なるデータを選択し、その請求(債権)データの「振込依頼人名」が異なる場合や空欄の場合は、入金データ側の振込依頼人名が「請求先」の各請求先の詳細画面にある「振込依頼人名」に自動で追加されます。

債権(請求)データと入金データに差額がある場合の消込方法

債権(請求)データと入金データに差額がある場合は、「差額処理」のプルダウンで「残高として残す」または「科目をつける」を選択して登録します。

項目名項目の説明
残高として残す差額分を残高として残します。

  • 「請求額>入金額」の場合:「請求」に残高が残ります。
  • 「請求額<入金額」の場合:「入金」に残高が残ります。
科目をつける消込後に作成される仕訳に対して、差額分に割り当てる科目をプルダウンから選択できます。

【例】債権が10,000円、入金データが9,560円の場合に「支払手数料」を指定すると、差額440円分は「支払手数料」が割り当てられる。

債権・入金単体の処理方法

債権と入金の処理は、それぞれ単体で行うことができます。

債権だけの処理

債権だけの処理は、貸し倒れなどのケースを想定しています。
「請求」で該当の請求データにチェックを入れ、「差額処理」のプルダウンから科目を選択して「処理」をクリックしてください。

入金だけの処理

入金だけの処理は、使途不明の入金などのケースを想定しています。
「入金」で該当の入金データにチェックを入れ、「差額処理」のプルダウンから「対象外とする」または科目を選択して「処理」をクリックしてください。

「処理済」画面の使い方

消込処理が完了すると、該当の請求書は「消込」>「処理済」画面に表示されます。
「処理済」画面でデータをクリックすると詳細画面が表示され、請求書情報や入金データ・仕訳データ・操作履歴が確認できます。

仕訳を編集する方法

消込の詳細画面右上にある「編集」をクリックすると、仕訳の借方科目と取引日を編集できます。

案件が紐づく合算請求書を消し込んだ場合、合算元の請求書が紐づく案件ごとに消込仕訳が作成されます。
作成された消込仕訳の取引日は1行目の仕訳のみ編集でき、2行目以降は1行目の取引日が自動で反映します。

仕訳を登録する方法

消込の詳細画面右上にある「仕訳登録」をクリックすると、「マネーフォワード クラウド会計Plus」で仕訳を登録できます。

消込操作によって作成される仕訳については、以下のガイドをご参照ください。
マネーフォワード クラウド請求書Plusではどのような仕訳が作成されますか。

未処理に戻す方法

消込の詳細画面右上にある「未処理に戻す」をクリックすると、「未処理」画面に戻すことができます。

<ご注意>

  • クラウド会計Plusに連携した消込データを未処理に戻す場合は、クラウド会計Plusへ連携した仕訳の削除が必要です。
  • 2025年6月6日(金)より前に合算請求書の消込を行った場合、「合算元の請求書に紐づく消込の処理済みデータ」は作成されますが、該当のデータに「未処理に戻す」「仕訳登録」「編集」ボタンは表示されません。未処理に戻す場合は、こちらのガイドをご参照ください。
更新日:2025年11月10日

※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。

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