概要
このガイドでは、「固定資産台帳」画面で固定資産を新規追加・複製・編集・削除・訂正する方法についてご説明します。
対象ページ
対象のお客さま
マネーフォワード クラウド固定資産を「経理担当者」または「総務担当者」ロールでご利用中のお客さま
※「システム管理者」「一般利用者」「監査」のいずれかのロールの場合は画面の閲覧のみ可能です。
目次
固定資産の新規追加
手動で1つずつ新規追加する方法
- 「固定資産台帳」画面右上の「新規追加」をクリックします。

- 「固定資産登録」画面で必要な情報を入力し、画面右下の「登録」をクリックします。

CSVファイルをインポートして一括で追加する方法
「固定資産台帳」画面右上の「インポート」をクリックすると、CSVファイルをインポートして複数の資産を一括追加できます。

操作方法の詳細は、以下のガイドをご参照ください。
固定資産のインポート・エクスポート
固定資産の複製
- 「固定資産台帳」画面で複製する固定資産の右端にある縦三点リーダーをクリックし、「複製」を選択します。

- 複製元の情報が反映された「固定資産登録」画面が表示されます。
各項目を確認し、必要に応じて編集します。

- 画面右下の「登録」をクリックします。
固定資産の編集
操作手順
-
「固定資産台帳」画面で編集する固定資産を選択します。
-
「固定資産編集」画面で内容を編集し、「編集適用開始日」に適切な年月日が表示されていることを確認して「登録」をクリックします。

固定資産の訂正については、こちらの項をご参照ください。
編集可能な項目
登録済みの固定資産は、以下の項目を編集できます。
- 資産名
- 資産名(カナ)
- 取得区分
- 部門
- 数量、単位
- 購入先
- 課税標準特例
- 摘要 償却資産税申告
- リンク(稟議書等)
- ファイル(稟議書等)
- 写真
- 備忘価額
- タグ
- メモ
- コメント
コメントの追加
固定資産の詳細画面では、コメントを登録できます。
画面下部の「コメント」欄に内容を入力し、「コメント」をクリックして登録してください。

固定資産の削除
- 「固定資産台帳」画面で削除する固定資産の右端にある縦三点リーダーをクリックし、「削除」を選択します。

- 「固定資産を削除しますか?」画面を確認し、問題がなければ「削除」をクリックします。

償却を開始していない(「事業供用開始日」を設定していない)場合に限り、固定資産を削除できます。
償却を開始した固定資産を削除する場合は、事業供用開始の取り消しか除却を行ってください。
事業供用開始の取り消し方法は、以下のガイドをご参照ください。
固定資産の異動・異動の取り消し
固定資産の訂正
操作手順
-
「固定資産台帳」画面で訂正する固定資産の右端にある縦三点リーダーをクリックし、「訂正」を選択します。
-
「固定資産訂正」画面で内容を訂正し、「登録」をクリックします。
-
「固定資産台帳」画面上部に「訂正されました」というメッセージが表示されたことを確認します。
訂正できない資産
「取得日」または「移行日」が属する月の月次締めがすでに実施されている資産
「取得日」または「移行日」が属する月の月次締めがすでに実施されている資産は、月次締めを解除してから訂正する必要があります。
- 新規登録した資産の場合:「取得日」が属する月まで解除が必要。
- 移行登録した資産の場合:「移行日」が属する月まで解除が必要。
月次締めの解除方法は、以下のガイドをご参照ください。
月次締めの解除
「除却」「売却」「減損」「分割」「移動」「その他異動」のいずれかの異動を登録済みの資産
「除却」「売却」「減損」「分割」「移動」「その他異動」のいずれかの異動を登録済みの資産は、異動を取り消してから訂正する必要があります。
異動の取り消し方法は、以下のガイドをご参照ください。
異動の取り消し
異動の一括取り消し
「加速償却」を登録済みの資産
「加速償却」を登録済みの資産は、加速償却を取り消してから訂正する必要があります。
加速償却の取り消し方法は、以下のガイドをご参照ください。
「償却調整」機能の使い方
減価償却費への影響について
「台帳・減価償却計算」画面の設定を変更してから資産の訂正を行った場合、最新の設定に基づいて減価償却費が再計算されます。
仕訳への影響については、以下のガイドをご参照ください。
Q. 減価償却費の端数を修正したいです。修正方法を教えてください。
訂正の記録について
訂正の記録は、「監査」>「ログ」>「監査用ログ」画面で確認する必要があります。
「監査用ログ」画面で対象資産の「修正前」「修正後」を切り替え、訂正前後の資産情報を確認してください。

「ログ」画面の操作方法は、以下のガイドをご参照ください。
「ログ」画面の使い方
少額減価償却資産について
固定資産の登録・編集・訂正時に、「償却方法」で「少額減価償却資産」を選択した場合、取得価額に関するチェックが行われます。
取得価額の入力上限チェック
「中小企業者の少額減価償却資産の特例」に対応するため、「償却方法」が「少額減価償却資産」の場合は、取得価額が一定額以上だと登録できません。
事業供用開始日が2026年3月31日以前の場合、「事業供用開始日が2026/03/31以前の少額減価償却資産は、取得価額が30万円未満の資産しか登録することができません。」というメッセージが表示されます。
事業供用開始日が2026年4月1日以降の場合、「少額減価償却資産は、取得価額が40万円未満の資産しか登録することができません。」というメッセージが表示されます。
取得価額の年間合計チェック
少額減価償却資産として登録済みの資産と、今回登録する資産の取得価額合計が今年度の特例の上限を超える場合は、「少額減価償却資産の特例の上限の確認」画面が表示されます。
「登録」をクリックすると、資産を登録できます。

- 「事業供用開始日」が未入力の場合は、取得日をもとに取得価額の上限チェックが行われます。
- 判定には、「取得価額 ÷ 数量」で計算された金額を使用します。数量が「0」の場合は、「1」として判定します。
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