概要
このガイドでは、「自動仕訳」画面の操作方法をご案内します。
「自動仕訳」画面では、資産科目ごとの仕訳ルールなどを設定できます。
対象ページ
「設定」>「自動仕訳」
対象のお客さま
マネーフォワード クラウド固定資産を「経理管理者」権限でご利用中のお客さま
※「システム管理者」「総務担当者」「監査」いずれかの権限でご利用中のお客さまは、画面の閲覧のみ可能です。
目次
「基本設定」タブ画面の操作方法
編集
「基本設定」タブ内の右上にある「編集」ボタンをクリックすると、設定の編集ができます。
「編集」画面の各種プルダウンで設定を選択し、「保存」ボタンをクリックします。
番号 | 項目名 | 項目の説明 |
---|---|---|
① | 仕訳の集約方法 | 「資産科目単位で仕訳および明細を作成」「資産科目単位で仕訳を作成、資産単位で明細を作成」「資産単位で仕訳および明細を作成」のいずれかを選択します。 |
② | 取得、異動仕訳の伝票日付 | 「固定資産台帳の日付」「会計期間の末日付」のいずれかを選択します。 |
③ | クラウド会計Plusに仕訳送信時の承認設定 | マネーフォワード クラウド会計Plusに仕訳を送信する際の、仕訳の承認ステータスを設定できます。「未申請」「承認済」のいずれかを選択します。 |
④ | 仕訳方法 | 仕訳を「間接法」「直接法」どちらで作成するかを選択します。 なお、資産科目の資産区分が「無形固定資産」である場合は、仕訳方法が「間接法」に設定されていても直接法形式で仕訳が作成されます。 【「無形固定資産」の場合に作成される仕訳例】 借方:減価償却費 100円 / 貸方: 資産勘定(ソフトウェアなど) 100円 |
⑤ | 仕訳作成 | 仕訳を「毎月作成」「四半期単位で作成」のどちらで作成するかを選択します。 |
⑥ | 仕訳種別 | 仕訳を「通常仕訳」「決算整理仕訳」のどちらで作成するかを選択します。「決算整理仕訳」に設定した場合、以下の挙動となります。
|
⑦ | 仮払消費税(借方) | 仮払消費税に使用する勘定科目を選択します。 |
⑧ | 仮受消費税(貸方) | 仮受消費税に使用する勘定科目を選択します。 |
⑧ | 編集適用開始月度 | この設定の適用を開始する年月を選択します。 |
⑨ | 「保存」ボタン | クリックすると編集した設定内容を保存します。 |
「資産科目ごとの仕訳ルール」タブ画面
資産科目ごとに、「取得」「減価償却」「減損」「除却」「売却」の自動仕訳ルールを設定できます。
新しく作成した資産科目に自動仕訳ルールを設定する
「マスタ」>「資産科目」で新規作成した資産科目に自動仕訳ルールを設定します。
- 「資産科目ごとの自動仕訳ルール」タブ画面で、ルールを設定したい資産科目の行をクリックします。
- 画面右側にルール編集用の画面が表示されます。
「勘定科目」および「補助科目」のプルダウンから科目を選択します。
なお、他の資産科目の自動仕訳ルールをコピーして作成することも可能です。
コピーする場合は、画面下部の「他の資産科目の自動仕訳ルールをコピーする」をクリックします。
クリックすると、「自動仕訳ルールをコピーする資産科目の選択」画面が表示されます。
プルダウンからコピー元の資産科目を選び、「コピー」ボタンをクリックします。
コピー元の自動仕訳ルールが画面に反映されます。
既存の自動仕訳ルールを編集する
すでに作成されている自動仕訳ルールを編集します。
なお、固定資産の処理に使用されている資産科目に紐づく自動仕訳ルールは編集できません。
ルール編集画面が表示されます。
内容を修正し、「保存」ボタンをクリックして編集内容を保存します。
自動仕訳ルールを削除する
資産科目に設定した自動仕訳ルールを削除します。
- ルールを削除する資産科目の行をクリックします。
- 画面右側にルール編集用の画面が表示されるので、右上の「編集」ボタンをクリックします。
- 「全期間の状態を表示」にチェックを入れた後、画面右下に表示された「削除」ボタンをクリックします。
- 「履歴の削除」画面が表示されます。
内容を確認し、問題がなければ「削除」ボタンをクリックします。
※削除した自動仕訳ルールを削除前の状態に戻すことはできませんので、ご注意ください。
※既に仕訳の作成に使用されている自動仕訳ルールは削除できません。
「無形固定資産」における注意事項
「資産区分」に「無形固定資産」を設定した資産科目に紐づく固定資産は、自動仕訳ルールの設定に関係なく、直接法形式で減価償却仕訳が作成されます。
詳細はこちらをご確認ください。
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。
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