概要
このガイドでは、「マネーフォワード Pay for Business」のお申し込み後に利用可能な「マネーフォワード ビジネスカード」と、マネーフォワード クラウド経費の連携方法についてご説明します。
「マネーフォワード Pay for Business」については、こちらをご確認ください。
なお、連携機能のご利用にあたっては、「コーポレートプラン」または「エンタープライズプラン」のご契約が必要です。
対象ページ
- 管理設定>経費機能設定>コーポレートカード
- 個人設定>連携サービス一覧
- 連携サービスから登録
対象のお客さま
マネーフォワード クラウド経費を「管理」権限でご利用中のお客さま
※設定のみ
目次
1.コーポレートカード連携一覧への追加
- 「管理設定」>「経費機能設定」>「コーポレートカード」をクリックします。
- 「新規追加」をクリックし、「マネーフォワード Pay for Business」を選択します。
- カードを利用した際の貸方勘定科目および貸方勘定補助科目の初期値を設定し、「連携開始」をクリックします。
- 「データ伝送リクエスト中」に連携内容が表示されます。
連携が完了したら、「データ連携済み」一覧に表示されていることを確認してください。
※連携には数分かかります。完了まではしばらくお待ちください。 - 連携が完了すると「データ連携済み」一覧に表示されます。
カード用の科目を作成する場合は、下記をご参照ください。
勘定科目の設定方法
2.カードごとの詳細設定
- 各カードの設定を行うために、「編集」をクリックします。
- 従業員との紐付けを行うカードの「+従業員追加」をクリックします>
- カードに紐付ける従業員と、貸方勘定科目・貸方勘定補助科目の初期値を設定します。
空欄にした場合は、カード設定時の初期値が自動的に反映されます。
- 有効
- 未有効
- ロック
- 不正の疑いによる停止
- 運営によるカード利用停止
- 削除済み
なお、カードのステータスは下記の6種類となります。
3.申請者による経費明細の登録
カードと従業員の紐づけ設定を行うと、各従業員の「個人設定」>「連携サービス一覧」に「マネーフォワード Pay for Business」が表示されます。
カードを利用すると、「連携サービス一覧」及び「連携サービスから登録」に、カードから連携された明細が表示されますので、経費明細として登録します。
「連携サービスから登録」については以下をご参照ください。
連携サービスから登録
クラウド経費は経費精算に特化したサービスであることから、以下明細は連携することができません。
- ポイントをウォレット残高に振替えた時の残高
- チャージ残高
- カード発行費用
4.経費精算申請
経費明細として登録後は、通常の経費明細と同様に経費精算申請を行います。
「経費精算申請」については以下をご参照ください。
経費精算申請
経理業務画面への反映の確認
「管理」権限をお持ちのユーザーは、「経理業務」>「経費精算」>「明細一覧」にてすべてのカード明細が確認できます。
番号 | 項目名 | 項目の説明 |
① | 申請番号 | カード明細から作成した経費明細が紐付く申請番号が表示されます。 申請に紐づけていない場合は空欄となります。 |
② | 明細番号 | カード明細を経費明細として登録したときに明細番号が表示されます。 明細登録していない場合は空欄となります。 |
③ | 日付 | カードの日付が表示されます。 |
④ | カードの取引の状態 |
|
⑤ | カード | カード番号の下4桁が表示されます。 |
⑥ | カード名義 | カードの名義人名が表示されます。 |
⑦ | 支払先 | カード利用時の支払先が表示されます。 |
⑧ | 金額 | カード利用時の金額が表示されます。 |
⑨ | ステータス | 未登録:カード明細を経費明細等して登録されていません。 登録済:経費明細として登録済みです。 |
⑩ | 申請ステータス |
|
⑪ | メモ | 管理者がメモを入力することができます。 カード明細上のメモのため、経費明細登録時の「メモ欄」には反映されません。 また、Pay for Businessで登録したメモや証憑は、クラウド経費には連携されません。 |
⑫ | ステータス |
|
⑬ | ? |
|
Pay for Businessの明細は立替経費の対象外とする場合
Pay for Businessから連携した明細はて、立替経費の精算を行わない場合の対応については、以下をご参照ください。
Q. 現金や会社名義のクレジットカードなど、複数の精算方法がある場合はどのように区別すればいいですか?
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。
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