概要
このガイドでは、「現預金出納帳」「総勘定元帳」「補助元帳」画面の操作方法についてご説明します。
勘定科目や補助科目を選択することで、当該勘定科目ごとの流れを確認することができます。
なお、現預金出納帳では現預金の検索、総勘定元帳では勘定科目の検索、補助元帳では補助科目の検索が可能です。
例えば、現預金出納帳で勘定科目に「普通預金」、補助科目に「○○銀行」と検索することで、銀行ごとの資金推移がご確認いただけます。
また、総勘定元帳では勘定科目ごとの元帳の出力が可能です。一括で出力することもできます。
対象ページ
対象ユーザー
マネーフォワード クラウド会計・確定申告をご利用中のお客さま
- マネーフォワード クラウド会計を「スモールビジネス」「ビジネス」プランでご利用中のお客さま
- マネーフォワード クラウド確定申告を「パーソナル」「パーソナルプラス」プランでご利用中のお客さま
目次
使用ポイント
検索結果をエクスポートすることが可能です。
CSVまたはPDF形式で出力できます。
出力したデータは「書類管理」>「ストレージ」画面に保存されます。
PDF形式で出力する際は、部門、取引先、税区分の表示・非表示を選択することができます。
「新形式(β)」画面を用意しています。
「総勘定元帳」画面、および「補助元帳」画面においては、「新形式(β)」画面を用意しています。
「新形式(β)」画面は、表計算ソフトのような感覚でご利用いただけます。
検索方法
検索条件を指定して「検索」をクリックします。
※勘定科目または補助科目と、開始日、終了日は必須項目です。
「現預金出納帳」画面、「補助元帳」画面で「補助科目:指定なし」を選択し検索を行うと、補助科目が設定されていない仕訳のみが検索され、表示されます。
選択した勘定科目を使用したすべての仕訳を表示させたい場合は、総勘定元帳をご利用ください。
登録方法
編集方法
- 「通常」または「詳細」をクリックします。
※「詳細」を選択した場合は双方の勘定科目編集と行追加が可能です。 - 編集後、「保存」をクリックします。
※追加した行を削除することはできません。行が不要な場合は、各項目未選択のまま「保存」してください。
エクスポート方法
- 「エクスポート」をクリックします。
- 「CSV出力」または「PDF出力」をクリックします。
総勘定元帳の場合
補助元帳の場合
「PDF出力」・「CSV出力」を選択した場合は、現在表示している勘定科目に紐づく補助科目の補助元帳が出力されます。
「PDF一括出力」を選択した場合は、勘定科目をまたいで全科目の補助元帳が出力できます。 - 出力する勘定科目(補助科目)を選択します
総勘定元帳の場合
補助元帳の場合
- 期中に仕訳はないが開始残高のみ登録されている補助科目も出力する
開始仕訳のみしか仕訳登録がされていなくても出力対象とする - 部門を表示する
部門の列を出力する(部門設定がされている時のみ表示) - 取引先を表示する
取引先の列を出力する(取引先設定がされている時のみ表示) - 消費税区分を表示する
消費税区分が表示される(「免税事業者」以外のみ表示) - マネーフォワード クラウド会計を「ビジネス」プランでご利用中のお客さま
- マネーフォワード クラウド確定申告を「パーソナル」「パーソナルプラス」プランでご利用中のお客さま
- ストレージからダウンロードします
出力したデータは「ストレージ」画面に保存されます。
保存をしたい場合は「ダウンロード」ボタンを押してください。
※現預金出納帳では上記ウィンドウは表示されません
なお、ウィンドウ下部にあるチェックボックスについては「PDF出力」「PDF一括出力」選択時のみ表示されます。
チェックをオンにした時の動作は以下のようになります。
補助元帳の「PDF一括出力」利用時の注意事項
ご利用可能なお客さま
補助元帳のPDF一括出力は、以下のお客さまのみ利用可能です。
「仮払消費税」「仮受消費税」に補助科目を作成されている場合
「仮払消費税」「仮受消費税」に補助科目を作成されている場合は、「仮払消費税」「仮受消費税」の補助元帳を出力することができません。
出力確認画面において、下記エラーメッセージが表示された場合は、「仮払消費税」「仮受消費税」については、総勘定元帳から出力してください。
出力する明細行数が10,000行を超える場合
一度に出力ができる明細行数は、10,000行までのため、出力対象の行数が10,000行を超える場合は、PDF一括出力ができません。
下記エラーメッセージが表示された場合は、選択する科目を減らして再度出力をお試しください。
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。
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