• 作成日 : 2026年7月6日

Difyの料金はいくら？プラン比較・無料/有料の違い・選び方を徹底解説

Difyの料金は、無料のSandboxプランから月額159ドルのTeamプラン、さらにセルフホスト版のPremium・Enterpriseまで、用途と組織規模に応じて多段階で設定されています。本記事では、Difyの料金体系全体（Dify 価格・利用料）を、クラウド版とセルフホスト版の違い、商用ライセンスの取り扱い、支払い方法まで含めて、企業のバックオフィス担当者が稟議書を作成できるレベルで整理します。

Difyの料金体系は？

Difyの料金は「クラウド版（SaaS型）」と「セルフホスト版（自社サーバー型）」の2つの提供形態に分かれており、それぞれに無料プランと有料プランが用意されています。さらに見落としがちなのが、Dify本体の利用料とは別にLLM（大規模言語モデル）のAPI従量課金が発生する点です。

Difyの料金は「2層構造」である点に注意

Difyのコストは2層構造である点を最初に押さえてください。プラットフォーム利用料（月額0〜159ドル）と、OpenAIやAnthropicなどのLLM API利用料（自分のAPIキーを登録して従量課金）の2層で構成されており、これらは独立しているため「月額59ドルで使い放題」ではない仕組みになっています。LLM側の課金を見落とすと、想定外のコストが発生します。

なお、Dify（ディフィ）はLangGenius社が提供する生成AIアプリ開発プラットフォームで、ノーコードでチャットボットやRAG（検索拡張生成）アプリを構築できるサービスです。

クラウド版とセルフホスト版の違い

提供形態によって発生する費用の種類が大きく変わるため、選定前に両者の違いを把握しておきましょう。

クラウド版はスモールスタートしたい場合やサーバー管理の工数をかけたくない場合におすすめで、オンプレミス版は社内規定でデータを外部SaaSに出せない場合や、大規模利用でインフラを自社向けに最適化したい場合に適しています。

Difyクラウド版の料金プランは何種類ある？

Difyクラウド版には「Sandbox（無料）」「Professional（月額59ドル）」「Team（月額159ドル）」「Enterprise（要問い合わせ）」の4つの料金プランがあります。個人検証から大規模組織まで幅広く対応する設計になっています。

4プランの料金・機能比較表

以下は2026年時点の公式料金プランをまとめた一覧表です（1ドル＝150円換算）。

参考：Dify公式料金ページ｜Dify

なお、料金プランは「月額払い」と「年額払い」の2種類を用意しており、年額払いを選択すると、月額料金10カ月分の費用で1年間利用できます。 そのため、長期利用する予定がある場合は年間払いを利用した方がお得です。

Sandboxプラン（無料）の特徴

Sandboxは個人でDifyを試す「お試し利用」向けの無料プランです。主要機能は一通り試せますが、本格運用には制約があります。

Sandboxは「まず触ってみる」ための入門プランで、チャットボット作成・RAGナレッジ検索・ワークフロー構築といった主要機能を一通り体験できます。自身のOpenAI APIキーを設定することで、200回までのクレジット制限も実質的に回避できるため、個人でのPoCや社内向けの勉強会用途であれば十分に活用できるスペックといえます。

ただし、200メッセージクレジットは、Difyでチャットボットを試しに動かして10回くらい会話したらすぐ使い切るイメージです。本格運用には向かないため、検証用と割り切りましょう。

なお、ナレッジベースへドキュメントを一括アップロードできるのは有償プランのみで、無料のサンドボックスでは複数のドキュメントをまとめてアップロードできないため、有償版より手間と時間がかかります。社内マニュアル等を一括取り込みする業務には不向きです。

Professionalプラン（月額59ドル）の特徴

Professionalは個人開発者・小規模チーム向けで、本番運用の入口となるプランです。Sandboxからのアップグレード先として最も選ばれます。

月額59ドルから利用できる個人開発者やスタートアップ向けのプランで、月ごとのメッセージクレジットが5,000に増え、アプリ数は50個まで、ナレッジ用ドキュメントは500件まで利用可能となり、ストレージ容量も5GBへ拡張されます。 APIリクエストの日次制限がなくなり、3人までのチームメンバーを招待し共同開発が可能。ログ保存期間が無制限になり長期的な分析や監査に対応できます。

Teamプラン（月額159ドル）の特徴

Teamプランは5名以上の中規模チーム向けで、本格的なビジネス利用に対応します。

月額159ドルから利用できるビジネス利用想定のプランで、メッセージクレジットは毎月10,000、アプリ数は200個、ナレッジのドキュメント数は1,000、ストレージは20GBへと大幅に増加。チームメンバー数が50人まで拡張され、中規模組織全体での利用が可能になります。

Enterpriseプラン（カスタム料金）の特徴

Enterpriseは大企業向けに完全カスタマイズされたプランで、SLA・SSO・専任サポートなどガバナンス要件に対応します。

すべてのリソースを個別に調整でき、Slackチャンネルや電話など専用サポート窓口を利用できます。料金は要問い合わせ（[email protected]）となるため、見積もり依頼が必要です。

メッセージクレジットとは何？料金にどう影響する？

メッセージクレジットは「Dify内蔵モデルを使用した際の応答回数」を示す指標で、自前のAPIキーを使う場合は消費されません。この仕組みを理解しないと、Difyのコスト構造を読み違えてしまいます。

メッセージクレジットの消費ルール

メッセージクレジットは「Dify内蔵モデルの利用」に消費されます。自分のAPIキーを設定した場合は消費されません。OpenAI APIキーを自分で設定すればメッセージクレジット消費なし、Dify内蔵モデルを使用すればメッセージクレジット消費という関係です。つまり、自身のAPIキーを設定することで、Sandboxプランでも実質的に利用回数の制限を気にせず活用できます（別途API利用料金は発生します）。

また、メッセージクレジットの件数は必ずしも使用するごとに一件ずつ消費されるわけではなく、デフォルトモデルの上位モデルであるGPT-4を利用した場合、使用するごとに20件の消費となるため注意が必要です。高性能モデルほど消費が多くなる設計です。

LLM API利用料の目安

クラウド版のプラン料金とは別に、OpenAI、Anthropic（Claude）、Googleなどの大規模言語モデルAPIに対する従量課金が発生します。記事公開時点では約60種類のAIプロバイダーに対応しており、今後も新たなAIアプリやツールの登場に伴って、対応数がさらに拡大していく可能性があります。 月間メッセージ数が1万件を超える業務利用では、Dify本体の料金よりLLM API料金のほうが大きくなるケースも珍しくありません。

セルフホスト版（自社サーバー設置型）の料金プランは？

セルフホスト版には「Community（無料）」「Premium（有料）」「Enterprise（有料）」の3つのプランが用意されており、データ管理を自社で完結させたい企業向けの選択肢となります。

セルフホスト版3プランの概要

Communityは無料で使えるDifyの基本機能がすべて含まれたオープンソース版で、カスタマイズ性も高く、用途に応じた柔軟な運用が可能です。Premiumは主に中規模企業を想定した有料プランで、Microsoft Azure や Google Cloud の各種クラウド環境から、マーケットプレイス経由でスムーズに導入できます。 Communityの機能に加え、手厚いサポートと商用ライセンスが付与されます。Enterpriseは主に大規模企業向けの有料プランで、Premiumの機能とサービスに加えて、高度なセキュリティと管理機能などが付与されます。

Communityプラン（無料）で発生する実コスト

Communityプランのソフトウェア利用料は無料ですが、企業ユースで安定稼働させるには別途コストが発生します。

「オープンソース版なら、ライセンス料が無料なので安く済む」と考えられがちですが、企業ユースで安定稼働させるには、アプリケーション本体だけでなく、データ管理用のデータベース（PostgreSQL）や高速処理を支えるキャッシュ機能（Redis）、さらにベクトル検索を行うためのミドルウェアなどもあわせて構築する必要があります。

主な発生コストは以下の通りです。

Premiumプラン（中規模企業向け）の特徴

Premiumプランは、AWS・Azure・GCPなど主要クラウドのマーケットプレイス経由でワンクリック導入できる有料セルフホスト版です。商用ライセンスが付与されるため、自社ブランドでのAIアプリ提供も可能になります。

Dify Premiumについては、AWS Marketplaceからアプリケーションを動かすインフラを購入する形となり、本質的にはコミュニティ版に近い利用体系です。違いは導入の簡便さとサポート体制、商用利用の明確化にあります。

Enterpriseプラン（大企業向け）の特徴

セルフホスト版Enterpriseは、SSO（シングルサインオン）・SLA保証・専任サポートを必要とする大企業向けです。クラウド版Enterpriseとの違いは「データを完全に自社内で管理できる」点にあり、金融・医療・公共など機密性の高い業界での導入実績があります。料金は要問い合わせとなります。

Difyの商用利用とライセンスはどうなっている？

DifyはApache License 2.0をベースとしたオープンソースですが、商用利用には追加条項があります。受託開発やSaaS提供を行う場合は注意が必要です。

Apache License 2.0と追加条項

DifyはApache License 2.0をベースに追加条項があります。自社利用や顧客向けのAIアプリ開発用途であれば自由に活用できます。一方で、Difyを基盤とした開発支援サービスや提供ビジネスを複数企業向けに展開するケースでは、商用利用に関するライセンス対応が必要になる場合があります。

商用ライセンスが必要なケースの判断軸

商用ライセンスが必要かどうかの判断は、「Dify自体を再販・再提供しているか」が基準です。自社の業務改善目的でDifyを使う限り、商用ライセンスは不要です。一方、Difyを内蔵したサービスを複数の他社に販売する場合は、セルフホスト版Premium以上の契約またはEnterprise契約が必要になります。判断に迷う場合は、[email protected]への問い合わせをおすすめします。

どのDifyプランを選ぶべき？業務シーン別の選び方

プラン選定の基本軸は、個人検証ならSandbox、小規模チームの本番運用ならProfessional、5名以上のチームならTeam、大企業のガバナンス要件があればEnterpriseまたはセルフホスト版Enterpriseです。

利用シーン別おすすめプラン早見表

プラン選定時の注意点

プラン選定で最も重視すべきはメッセージクレジットの消費量です。特に開発段階では、当初の想定よりも2〜3倍程度のリソースを消費するケースも少なくないため、あらかじめ余裕を持ったプランを選択しておくと安心です。 バックオフィス業務でチャットボットを社内展開する場合、利用者が10人を超えたあたりからProfessionalでも手狭になりやすいため、Teamプランへの移行を視野に入れた予算組みをおすすめします。

Difyの料金に関するよくある質問

Difyの料金プランを検討する企業担当者からは、契約条件・支払い方法・プラン変更などについての質問が多く寄せられます。ここでは導入前に押さえておきたい疑問点を、簡潔に回答する形でまとめます。

Q1. Difyは本当に無料で使えますか？

機能検証レベルなら無料で使えますが、業務での継続利用にはほぼ有料プランが必要です。Sandboxプランは全期間で200メッセージクレジットしか使えないため、すぐに上限到達します。ただし自前のAPIキーを設定すれば、その制限は実質的に回避できます。

Q2. 年払いと月払いはどちらが得ですか？

継続利用が決まっているなら年払いが約2か月分お得です。年払いは月払いの10カ月分の料金で12カ月使えるため、約17%の割引になります。

Q3. プランの途中変更はできますか？

いつでもアップグレード・ダウングレードが可能で、差額は日割り計算されます。利用規模が想定より早く拡大した場合も柔軟に対応できる仕組みです。

Q4. クレジットカード以外で支払えますか？

クレジットカード（Visa、MasterCard、American Express）に対応しています。Enterpriseプランでは請求書払いも可能です。法人で銀行振込や請求書払いを希望する場合は、Enterpriseプランでの契約、または日本国内のDify認定パートナー（株式会社LangGenius日本法人や代理店）経由での契約検討が現実的です。

Q5. 年払い後に返金はできますか？

年払いの場合、契約開始から7日以内であれば全額返金が可能です。導入後に要件が合わなかった場合のリスクヘッジとして覚えておくとよいでしょう。詳細は公式の利用規約をご確認ください。

Q6. メッセージクレジットを使い切るとどうなりますか？

翌月まで内蔵モデルが利用できなくなりますが、自分のAPIキーを設定したモデルは引き続き利用可能です。追加クレジットの購入も可能です。クレジット消費が想定を超えた場合は、上位プランへのアップグレードか自前APIキーへの切り替えで対応できます。

Q7. 学生・教育者向けの優遇はありますか？

公式サイトによると、Difyは学生・教育者向けに無料で提供されています。研究用途や授業での利用を検討している場合は、公式サイトのお問い合わせから個別申請が可能です。

Difyの料金プランを賢く選ぶためのポイント

Difyの利用料金は、クラウド版（Sandbox/Professional/Team/Enterprise）とセルフホスト版（Community/Premium/Enterprise）の合計7プランで構成され、加えてLLM APIの従量課金が別途発生する2層構造です。バックオフィス業務でAIを活用するなら、まずはSandboxで機能検証し、本格運用が見えた段階でProfessional以上へ移行する流れが安全な進め方となります。商用提供や厳格なデータ統制が求められる場合はセルフホスト版Premium以上を検討しましょう。

Difyの価格は機能と利用規模、商用ライセンスの要否に応じて適切に設計されているため、自社の利用シーンを明確にしたうえでプランを選定することが、無駄なコストを抑えつつ、効率的な運用につながります。

• 監修：高萩雄空輝（ITエンジニア/IT・AIメディアライター/SEOコンサルタント）

  ITエンジニアとして、Javaによる業務アプリケーション開発やデータベースの保守・運用に従事。その後、IT分野の知見を基盤として、AI・機械学習・生成AI分野を専門的に学習し、SEOコンサルタント／Webライターとして独立。専門性を生かし、大手プログラミングスクールにて、トレンドや最新情報を反映したIT技術・AIに関する記名記事を多数執筆している。現在は、ITとAIの基礎理解を前提としたファクトチェックや表現の妥当性検証、過度な自動化を避けたAI活用設計を強みとし、生成AI活用記事の監修や品質基準の策定も行っている。