• 作成日 : 2026年7月13日

ChatGPTの医療活用とは？事例・リスク対策・導入手順を解説

ChatGPTの医療活用とは、紹介状や患者説明資料、院内マニュアルなどの文書作成を支援し、医師・看護師・医療事務の業務負担を軽減する方法です。

本記事では、OpenAIの対話型AIサービス「ChatGPT」を、医療文書や院内文書の作成補助に使う方法を解説します。

なお、個人向けの通常版は低リスクな試用にとどめ、患者情報や臨床情報を扱う本格運用では、ChatGPT Business、ChatGPT Enterprise、またはChatGPT for Healthcareの利用を検討してください。

ChatGPTの医療活用とは？

ChatGPTの医療活用とは、診療そのものをAIに任せることではなく、医療従事者の文書作成・情報整理・患者説明・院内業務を支援する取り組みです。小規模クリニックでは、限られた人員で診療と事務を両立する必要があるため、下書き作成や文章整理に活用しやすい領域があります。

ChatGPTは医療文書や説明文の下書きの作成補助として利用できる

ChatGPTは、入力された指示に応じて文章を生成する対話型AIです。医療現場では、紹介状、診療情報提供書、患者向け説明文、院内掲示、スタッフ向けマニュアルなどの下書き作成に活用できます。

たとえば、患者の状態を匿名化したうえで「70代男性、糖尿病で通院中、検査値の推移を踏まえて栄養指導用の説明文を作成してください」と入力すれば、患者に伝えるための文章案を作成できます。医師や看護師は、その内容を確認し、自院の説明方針や患者の理解度に合わせて修正します。

重要なのは、ChatGPTを「医師の代わり」ではなく「文章作成を補助する道具」と位置づけることです。診断、治療方針、処方、検査の要否などは、医師をはじめとする有資格者が最終判断する必要があります。

参考:ChatGPT｜OpenAI

【医療現場で注目される背景】文書業務と説明業務の負担

医療現場では、診療以外にも多くの文書業務が発生します。診療情報提供書、返書、診断書、説明文書、院内会議資料、研修資料、掲示物、ホームページのお知らせなど、作成すべき文章は多岐にわたります。

ChatGPTを使えば、ゼロから文章を書く時間を減らし、確認・修正に集中しやすくなります。定型的な説明や院内文書の下書きでは、業務効率化の効果を見込みやすいでしょう。

ChatGPTの医療活用は診断支援ではなく業務支援から始めるのが安全

ChatGPTは幅広い医学知識に関する文章を生成できますが、出力内容が常に正しいとは限りません。古い情報、根拠が不明な説明、実在しない文献、患者の状態に合わない一般論を出力する可能性があります。

医療現場で最初に活用するなら、診断や治療判断に直結する業務ではなく、文書作成、説明文の平易化、院内マニュアルの整理、FAQ案の作成などから始めるのが現実的です。

以下のような使い方は比較的導入しやすい領域です。

ChatGPTの医療活用事例は？

ChatGPTの医療活用では、紹介状やカルテ記載の下書き、患者向け説明資料、院内文書、医療事務の文章作成などが代表的な用途です。いずれも最終確認は人が行う前提ですが、文章の初稿作成を任せることで、作業時間の短縮や表現の標準化につながります。

紹介状や診療情報提供書の下書き作成

紹介状や診療情報提供書は、患者の主訴、既往歴、検査結果、治療経過、紹介目的を整理して記載する必要があります。ChatGPTに匿名化した情報を入力すれば、定型的な構成に沿った下書きを作成できます。

たとえば、以下のような指示が考えられます。

「以下の匿名化情報をもとに、腎臓内科への診療情報提供書の下書きを作成してください。患者は70代男性、糖尿病と高血圧で通院中、直近の検査で腎機能低下傾向があり、専門的評価を依頼したい状況です。文体は医療機関向けに簡潔にしてください。」

このように入力すると、紹介目的、経過、検査所見、依頼事項を整理した文章案を作成できます。

カルテ記載や看護記録の整理

ChatGPTは、診察メモや箇条書きの情報をもとに、SOAP形式のような構造化された文章へ整える用途にも使えます。SOAP形式とは、Subjective（主観的情報）、Objective（客観的情報）、Assessment（評価）、Plan（計画）の順に診療情報を整理する記録形式です。

診察後のメモを「S・O・A・Pの見出しに分けて整理してください」と指示すれば、記録のたたき台を作れます。看護記録や申し送りメモでも、情報を時系列に整理したり、重複した表現をまとめたりする用途に活用できます。

患者向け説明資料の作成

医療従事者が専門用語を患者に伝える難しさは、現場で頻繁に指摘される課題です。ChatGPTを使うと、専門的な説明を患者向けにやさしい言葉へ変換できます。

たとえば、「HbA1cが7.8％という検査結果について、糖尿病の患者にわかりやすく説明する文章を作成してください」と入力すれば、血糖コントロールの状態や生活習慣の見直しに関する説明文を作成できます。

また、外国人患者向けに、日本語の説明文を英語、中国語、ポルトガル語などへ翻訳する下書き作成にも使えます。

医療事務やバックオフィス業務の省力化

ChatGPTは、診療に直接関係しないバックオフィス業務にも活用できます。主な活用例は以下のとおりです。

ChatGPTの医療活用で必要なリスク対策は？

ChatGPTを医療現場で使う場合、個人情報保護、ハルシネーション、診断利用、責任範囲の4点を必ず管理する必要があります。便利だからといって各スタッフが自由に使うと、患者情報の漏えいや誤情報の使用につながるおそれがあります。導入前に院内ルールを定め、確認フローを明確にすることが重要です。

患者情報は匿名化し個人を特定できる情報を入力しないことが基本です

医療情報は、個人情報保護法上の要配慮個人情報に該当する場合があります。診療記録、調剤情報、病状、治療状況、受診した事実などは、慎重に取り扱うべき情報です。

ChatGPTに入力する際は、患者名、生年月日、住所、電話番号、カルテ番号、保険証番号、紹介元・紹介先から個人が特定される情報を入力しない運用が基本です。入力例としては、「A氏」「70代女性」「高血圧で通院中の患者」など、個人を特定できない表現に置き換えます。

院内ルールには、少なくとも以下を盛り込むとよいでしょう。

無料版や個人向けプランを使う場合は、入力データの扱いにも注意が必要です。医療機関で継続利用するなら、法人向けプランやAPI利用、データ利用設定、契約条件を確認したうえで導入する必要があります。

ハルシネーション対策として出力内容を有資格者が確認する

ハルシネーションとは、AIが事実と異なる内容をもっともらしく出力する現象です。医療分野では、薬剤名、禁忌、検査、診断、治療方針、ガイドラインの内容に誤りがあると、患者への不利益につながるおそれがあります。

ChatGPTの医療関連回答については、研究ごとに評価対象や方法が異なりますが、正確性に限界があることが繰り返し指摘されています。

そのため、ChatGPTの出力は必ず「下書き」として扱います。薬剤名、用量、禁忌、副作用、検査値の解釈、診療ガイドラインに関わる記載は、添付文書、公式ガイドライン、医療機関内のルールと照合してください。

診断や治療方針の最終判断にChatGPTを使わない

ChatGPTは一般的な医学情報を整理することはできますが、個別患者の診断や治療方針を確定するための医療機器ではありません。薬機法上の承認を受けた診断支援システムとは異なり、ChatGPTの出力をそのまま診断や処方判断に使う運用は避けましょう。

医療現場では「AIがそう出したから」という説明は責任の所在を不明確にします。ChatGPTを利用しても、患者に対する説明責任と最終判断の責任は医療機関側に残ると考えるべきです。

院内利用ガイドラインを作成してスタッフごとのばらつきを防ぐ

ChatGPTの利用を個人の判断に任せると、入力する情報、確認方法、使用範囲がスタッフごとにばらつきます。リスクを抑えるには、院内利用ガイドラインを作成し、全員が同じ基準で使える状態にすることが必要です。

ガイドラインに入れる項目は以下のとおりです。

厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」は、医療情報を扱う際の安全管理を考えるうえで参考になります。ChatGPT専用の院内ルールを作る場合も、情報管理、アクセス制御、外部サービス利用、教育・訓練の観点を反映させるとよいでしょう。

参考:医療情報システムの安全管理に関するガイドライン｜厚生労働省

ChatGPTを医療現場に導入する手順は？【小規模クリニック向け】

小規模クリニックでChatGPTを導入する場合は、いきなり診療に近い業務へ使うのではなく、低リスクな文書作成から試すのが現実的です。

1. 最初は低リスクな文書作成から試す

最初に取り組む業務は、患者の個人情報を扱わないものに限定します。、休診案内、診療時間変更のお知らせ、院内掲示、スタッフ向け連絡文、電話対応マニュアルなどです。

この段階では、ChatGPTの出力品質、スタッフの使いやすさ、修正にかかる時間を確認します。いきなり紹介状や診療情報提供書に使うと、個人情報や医学的正確性の管理が必要になり、導入初期の負担が大きくなります。

2. 効果が出た業務をテンプレート化する

低リスク業務で効果を確認できたら、よく使う指示文をテンプレート化します。スタッフが毎回ゼロから指示を考えると、出力品質に差が出やすくなります。

たとえば、以下のようなテンプレートを用意します。

テンプレート化により、スタッフ間のばらつきを抑え、教育コストも下げられます。

3. 有料プランや法人利用の条件を確認する

ChatGPTには無料プランと有料プランがあります。個人向けのPlus、より高機能なPro、チーム利用向けのBusiness、Enterpriseなど、複数の選択肢があります。料金や機能は変更される可能性があるため、導入時点でOpenAI公式の料金ページを確認する必要があります。

医療機関で利用する場合は、料金だけで選ぶべきではありません。確認すべき項目は、入力データが学習に使われるか、管理者機能があるか、チーム単位で利用管理できるか、ログや権限管理ができるか、契約条件が医療機関の情報管理方針に合うかです。

患者情報を扱う可能性がある場合は、無料版や個人アカウントを各スタッフがばらばらに使う運用は避けるべきです。法人として利用ルールを決め、必要に応じてIT担当者、顧問弁護士、医療情報システム担当者に確認しましょう。

4. 院内ガイドラインを作成して研修を実施する

活用範囲を広げる段階では、院内ガイドラインを作成し、スタッフ向けに短時間の研修を実施します。研修では、ChatGPTの基本操作よりも、入力してはいけない情報、出力を信じすぎないこと、確認責任者、トラブル時の報告先を重点的に説明します。

小規模クリニックの場合、次のような運用が考えられます。

最初は「個人情報を入れない」「医療判断に使わない」「出力は必ず確認する」の3原則を徹底し、必要に応じて詳細ルールを追加していくとよいでしょう。

5. 半年〜1年ごとにルールとテンプレートを見直す

ChatGPTを含む生成AIは、機能、料金、利用条件、データ管理の仕様が頻繁に変わります。導入時に作ったルールを放置すると、実際のサービス仕様や院内業務に合わなくなる可能性があります。

半年〜1年ごとに、利用している業務、発生したミス、スタッフからの相談、患者への説明状況、プロンプトテンプレート、データ入力ルールを見直しましょう。新しい業務へ広げる場合も、いきなり全院展開せず、試験利用、評価、ルール化の順で進めることが重要です。

ChatGPTの医療活用は安全管理を前提に文書業務から始めよう

ChatGPTの医療活用は、紹介状、患者説明資料、院内マニュアル、広報文などの下書き作成に効果を見込みやすい方法です。一方で、患者情報の入力、ハルシネーション、診断利用、責任範囲の曖昧化には注意が必要です。個人情報を扱わない低リスク業務から試し、効果を確認したうえで院内ガイドラインと確認フローを整備しましょう。ChatGPTは医療従事者の判断を置き換えるものではなく、確認済みの文書作成を支援する補助ツールとして使うことが、安全な導入の前提です。

• 監修：高萩雄空輝（ITエンジニア/IT・AIメディアライター/SEOコンサルタント）

  ITエンジニアとして、Javaによる業務アプリケーション開発やデータベースの保守・運用に従事。その後、IT分野の知見を基盤として、AI・機械学習・生成AI分野を専門的に学習し、SEOコンサルタント／Webライターとして独立。専門性を生かし、大手プログラミングスクールにて、トレンドや最新情報を反映したIT技術・AIに関する記名記事を多数執筆している。現在は、ITとAIの基礎理解を前提としたファクトチェックや表現の妥当性検証、過度な自動化を避けたAI活用設計を強みとし、生成AI活用記事の監修や品質基準の策定も行っている。