減価償却仕訳の作成単位は設定によって異なります。
詳細は以下をご確認ください。
作成単位
減価償却仕訳の作成単位は、以下の設定が影響します。
- 資産に設定した部門
- 「設定」＞「自動仕訳」画面の「仕訳の集約方法」で設定した集約方法
「仕訳の集約方法」で選択できる集約方法は、「資産科目単位で仕訳および明細を作成」「資産科目単位で仕訳を作成、資産単位で明細を作成」「資産単位で仕訳および明細を作成」です。
「自動仕訳」画面の詳細な操作方法については、以下のガイドをご確認ください。
「自動仕訳」の使い方
作成される減価償却仕訳の例
本項では、対象の資産を以下とした場合を例に、作成される減価償却仕訳についてご説明します。
- 資産A：資産科目「工具器具備品」・部門「東京本社」・当月償却費「6,262円」
- 資産B：資産科目「工具器具備品」・部門「京都支店」・当月償却費「4,428円」
- 資産C：資産科目「工具器具備品」・部門「福岡支店」・当月償却費「3,162円」
- 資産D：資産科目「工具器具備品」・部門「東京本社」・当月償却費「1,265円」
「資産科目単位で仕訳および明細を作成」の場合に作成される減価償却仕訳
資産科目は4資産とも「工具器具備品」ですが、資産Aと資産D・資産B・資産Cでそれぞれ部門が異なるため、部門ごとに合計3つの仕訳が作成されています。
No.1は、「部門」が「東京本社」である資産Aと資産Dの金額が合算された減価償却仕訳が作成されています。
No.2は資産Bの減価償却仕訳、No.3は資産Cの減価償却仕訳です。
「資産科目単位で仕訳を作成、資産単位で明細を作成」の場合に作成される減価償却仕訳
資産科目がいずれも「工具器具備品」なので、すべて1つの仕訳として作成されています。
仕訳の明細行は資産単位で作成されるため、4資産分で4明細が表示されています。
「資産単位で仕訳および明細を作成」の場合に作成される減価償却仕訳
資産科目は4資産とも「工具器具備品」、かつ資産Aと資産Dの「部門」は同じ「東京本社」ですが、資産ごとに仕訳と明細行が作成される設定のため、資産ごとに合計4つの仕訳が作成されています。
No.1が資産A、No.2が資産B、No.3が資産C、No.4が資産Dの減価償却仕訳です。
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