いつも「マネーフォワード クラウド会計・確定申告」をご利用いただき､誠にありがとうございます。
マネーフォワード クラウドでは､これまでのデータ連携方式よりも簡単・確実に明細の取得ができるAPI方式に､順次対応しております。メリットなど詳細はこちらを参照してください。
このたび、下記サービスとのデータ連携において､API連携へ移行いたしました｡
対象
下記サービスをデータ連携されているすべてのお客さま
- 【法人】鹿児島銀行
- 【個人】肥後銀行
- 【法人】肥後銀行
- 【個人】香川銀行
- 【法人】香川銀行
- 【個人】徳島大正銀行
- 【法人】徳島大正銀行
- 【個人】横浜信用金庫
- 【法人】横浜信用金庫
- 【個人】秋田銀行
- 【個人】オリックス銀行
- 【個人】山陰合同銀行
- 【法人】山陰合同銀行
- 【個人】高知銀行
- 【法人】高知銀行
- 【個人】トマト銀行
- 【法人】トマト銀行
- 【個人】大東銀行
- 【法人】大東銀行
- 【法人】大光銀行
- 【個人】北日本銀行
- 【法人】北日本銀行
- 【法人】栃木銀行
- 【個人】きらやか銀行
- 【法人】きらやか銀行
※上記のうち､電子証明書連携ソフトにて連携されていた方も対象となります｡
設定方法
登録済一覧ページにアクセスすると、下記のようなメッセージが表示されますので、リンクをクリックしてください。
※API連携方式への変更手順に関する詳細は、こちらをご参照ください。
電子証明書連携ソフトでの操作が不要になります
API連携に移行した金融機関は、明細取得時に「マネーフォワード 電子証明書連携ソフト」での操作が不要となります。
そのため電子証明書連携ソフト上からも表示が消え、下記のように表示されることがあります。
上記の場合は、「設定方法」に記載のとおり、API連携へ切り替えの操作をお願いします。
※ID・パスワードでの明細取得が継続となる他の法人口座の場合、引き続き「マネーフォワード 電子証明書連携ソフト」のご利用が必要となるケースもございます。
注意事項
(1) ｢【法人】徳島大正銀行｣において総合振込明細の内訳取得ができなくなります｡
代替となる仕訳登録の方法といたしましては「合計額の銀行取引明細から手動にて内訳を入力する方法」または「CSVファイルにてインポートする方法」がございます。
詳細は、下記のガイドをご参照くださいますようお願い申し上げます。
総合振込明細の内訳を仕訳登録する方法を教えてください。
(2)下記サービスにて一部口座の情報が取得できなくなります｡
- ｢【個人】香川銀行｣の｢投資信託口座｣
- ｢【個人】肥後銀行｣の｢投資信託口座｣｢住宅ローン口座｣
- ｢【個人】山陰合同銀行｣の｢投資信託口座｣
- ｢【個人】大東銀行｣の｢定期預金口座｣｢投資信託口座｣
- ｢【個人】北日本銀行｣の｢定期預金口座｣
- ｢【個人】トマト銀行｣の｢定期預金口座｣
- ｢【個人】高知銀行｣の｢定期預金口座｣
(3)下記サービスで複数口座をお持ちのお客さまは、口座ごとに登録作業が必要となります。
なお、ID･パスワード形式で取得済みの明細と重複しないよう自動取得日の開始日を指定し、設定してください。
- 【個人】香川銀行
- 【個人】徳島大正銀行
- 【個人】高知銀行
- 【個人】トマト銀行
- 【個人】大東銀行
- 【個人】北日本銀行
(4)｢【個人】肥後銀行｣で複数支店の口座をお持ちのお客さまは、支店ごとに登録作業が必要となります。
なお、ID･パスワード形式で取得済みの明細と重複しないよう自動取得日の開始日を指定し、設定してください。
(5)秋田銀行の個人口座におけるAPI連携は現在下記2種類がございます。
- 【個人】秋田銀行
- 【個人】秋田銀行(口座認証)
｢秋田銀行IB｣の利用契約を完了されているお客さまは｢【個人】秋田銀行｣にて連携いただきますようお願いします｡
また此度のAPI移行対象は｢【個人】秋田銀行｣をID・パスワード方式で連携されていたお客さまになります｡
｢秋田銀行IB｣の利用契約をされていない場合も｢【個人】秋田銀行(口座認証)｣にてAPI連携が可能です｡
こちらの連携では｢普通口座｣｢カードローン口座｣の情報のみ取得可能です｡
(6)※追記（2020年9月24日）下記サービスで定期預金口座の情報が取得できるようになりました。
- 【個人】香川銀行
- 【個人】徳島大正銀行
API再連携操作を行い、連携情報編集画面で「定期預金を取得する」にチェックを入れて「保存する」をクリックしてください。
今後とも皆様のご要望に基づき、新機能開発、機能改善を進めてまいります。
ご意見・ご要望はログインのうえ、フィードバックフォームよりお送りください。
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。
