活用方法を学ぶ

クラウド経費の活用

どのようにしてマネーフォワード クラウドで経費業務を効率化するのかについて
解説しています。

マネーフォワード クラウド経費の初期設定がまだお済みでない方は、こちらの「はじめてガイド」から初期設定を済ませましょう。

従業員の申請作業を効率化する

マネーフォワード クラウド経費では、従業員はもちろんのこと、経理担当者の手入力も減らすために様々な機能をご用意しております。
時間の削減だけでなく、手入力によるミスを減らし、経費精算業務の効率化を実現させましょう!



交通系ICカードやクレジットカードなどのデータを連携させ、手入力を削減!

①交通系ICカードやクレジットカードなどのデータ取得

連携サービス

クラウド経費は、交通系ICカードやクレジットカードなど数千におよぶサービスとの連携に対応しています。
データ連携に対応しているサービスを登録することで明細を自動取得できます。
自動取得した明細を利用して経費申請することで、手入力の手間をなくすことはもちろんのこと、手入力によるミスも削減できます。
なお、連携した明細の情報は本人にしか見えないようになっています。管理者や他の従業員から見えることはないのでご安心ください。

連携サービスの設定方法はこちら


②領収書データの自動取得

領収書

新幹線・飛行機・タクシー・ホテルなどの一部明細は領収書データの自動取得に対応しています。
領収書のアップロードの不要はもちろんのこと、領収書のデータをもとに日付や金額も自動で反映されるため手入力の箇所も少なくなります。

エクスプレス予約の連携方法はこちら

領収書を撮影して明細の内容を自動入力!

OCR・オペレーター入力

OCR・オペレーター

現金払いやデータ連携で対応していないサービスで利用した経費については、領収書を撮影し、OCRまたはオペレーター入力を使用することで自動入力が可能です。

※オペレーター入力はオプション機能です。領収書1枚あたり20円(税抜)の従量課金が発生します。

OCR機能の使い方はこちら
オペレーター入力の使い方はこちら

利用経費科目を従業員ごとに指定して科目選択のミスを減らす!

利用経費科目

経費申請時には、経費科目の選択が必要です。従業員ごとにあらかじめ使用できる経費科目を指定しておくことで、経費科目の選択ミスを防ぐことができます。
例えば、「通信費」や「水道光熱費」は、経理部の従業員にのみ表示させるなどの制限をかけることで、経費科目の選択ミスを防ぎましょう。

利用経費科目の使い方はこちら

経理担当者の業務を効率化する

エラーやアラートで、申請不備を減らそう!

エラー・アラート


経費科目ごとにエラーやアラートの設定が可能です。
例)
・会議費で一人あたり5,000円以上で申請している場合はアラートとする。
・●●費で100,000円以上かつ、事前申請がない場合はエラーとする。

「アラート」の場合は、不備があったさいに注意のメッセージが表示されますが、申請は可能です。
「エラー」の場合は、不備があったさいは申請が出来ません。
エラーやアラートにより、従業員自身でミスを確認でき、差戻しの手間を省くことができます。

経費科目ごとのアラート・エラー設定はこちら

※2.経費科目の「アラート・エラー設定」をご参照ください




従業員口座への振込依頼をワンクリックで完了!

振込

振込データのAPI連携に対応している金融機関をご利用いただくと、経費精算の振込依頼がワンクリックで完了します。
FBデータの出力や銀行での振込操作は不要です。

※FBデータの出力も可能です。

銀行振込APIの使い方はこちら



クラウド給与との併用で、ワンクリックで経費精算額を給与に上乗せ!

給与連携

マネーフォワード クラウド給与と連携すると、給与計算時に立替経費も一緒に含めることが可能です。
クラウド経費で経費集計を行えば、ワンクリックでクラウド給与にインポートできます。

マネーフォワード クラウド給与との連携方法はこちら

※「2.マネーフォワード クラウド給与と連携する場合」をご参照ください




クラウド会計との併用で、仕訳候補を自動連携!

会計連携

マネーフォワード クラウド会計と連携すると、立替経費の仕訳候補が自動で連携されます。
クラウド経費側での経費申請や承認のタイミングで自動で連携されるため、別途会計側で仕訳を入力する手間を省くことができます。
また、他社会計システムへのCSV連携・API連携も可能です。

※「1.クラウドシリーズ連携」をご参照ください

マネーフォワード クラウド会計との連携方法はこちら

コラム

マネーフォワード クラウド経費は「電子帳簿保存法」に対応しています!

クラウド経費はスキャナ保存制度に対応した経費精算システムとしてJIIMAから日本初で認証を受けてます。
電子取引・スキャナ保存に該当する立替経費精算に係る領収書をクラウド経費にアップロードするだけで自動的にタイムスタンプが付与された状態で保管されます。
特別な業務フローは不要なので、申請現場の負担を増やさずに制度対応が可能です。

※電子帳簿保存法への対応をご希望の場合は、オプションへのお申し込みが必要です。


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