いつも「マネーフォワード クラウド債権管理」をご利用いただき、誠にありがとうございます。
このたび、「部門」機能のアップデートをおこないましたので、お知らせいたします。
対象ページ
- 消込>マネーフォワード クラウド会計Plus(API) 消込仕訳出力
- 消込>マネーフォワード クラウド会計Plus(API) 消込結果連携
- マスター>部門マスター
- 設定>マネーフォワード クラウド会計/会計Plus 仕訳出力設定
対象のお客さま
- マネーフォワード クラウド会計Plusへの仕訳連携をご利用中のお客さま
※マネーフォワード クラウド会計への仕訳連携を実施している事業者への影響はありません。 - マネーフォワード クラウド会計Plusやクラウド会計のフォーマットで仕訳出力をおこなうお客さま
変更内容の詳細
「マネーフォワード クラウド会計Plus」の「部門」機能アップデートに伴い、マネーフォワード クラウド債権管理において、以下の機能のアップデートをおこないました。
マネーフォワード クラウド会計plus「部門」機能アップデートに関するご案内
「部門マスター」に項目「外部コード」を新規追加
「マスター」>「部門マスター」に「外部コード」という項目を新しく追加しました。
「外部コード」はマネーフォワード クラウド会計/クラウド会計Plus向け仕訳連携メニューが有効になっている場合のみ登録が可能です。
クラウド会計Plusへの仕訳連携時、「部門名」以外の項目でも連携が可能に
これまではクラウド債権管理からクラウド会計Plusに仕訳を連携する際、マッチングのため事前に「部門名」を両サービスで同一の内容に編集しておく必要がありました。
今回のアップデートにて、従来の「部門名」のほか、「部門コード」と「外部コード」をマッチング対象として追加いたしました。
これによりマッチングさせる項目を「部門名」「部門コード」「外部コード」のいずれかから選択し、仕訳連携することが可能となりました。
クラウド会計/会計Plusのフォーマットでの仕訳出力時、「部門コード」と「外部コード」を出力できるように
これまではクラウド債権管理からクラウド会計/会計Plusのフォーマットで仕訳を出力する際、「部門名」のみ出力対象として設定できました。
今回のアップデートにより、従来の「部門名」に加え、「部門コード」と「外部コード」を選択し、出力できるようになりました。
よくあるご質問
想定通り取り込めない場合
2024年9月26日のアップデート以降、会計Plusに仕訳を連携した際やCSVデータを取り込んだ際にエラーが表示される場合、クラウド会計Plusの部門機能の「コード」とクラウド債権管理の部門情報のマッチングができていない可能性があります。
まずは、会計Plusの部門機能の「コード」と、クラウド債権管理の「部門名」、「部門コード」、「部門外部コード(部門機能にある「外部コード」)」のどの情報とマッチングさせたいか、ご確認の上設定してください。
設定方法については、「「部門マスター」に項目「外部コード」を新規追加」の項目をご参照ください。
クラウド債権管理の「部門コード」を別の業務で利用している場合
既にクラウド債権管理の「部門コード」を別の用途に利用しているなどの理由で、クラウド債権管理の「部門コード」とマネーフォワード クラウド会計Plusの部門機能の「コード」をマッチングできない場合には、「部門出力内容」設定を変更し、「部門外部コード(部門機能にある「外部コード」)」や「部門名」をマッチング対象としてご選択ください。
操作方法については、「「部門マスター」に項目「外部コード」を新規追加」の項目をご参照ください。
CSVファイル取り込み時に「CSVに部門コード列を追加してください」というエラーメッセージが表示される場合
現在、クラウド債権管理で出力するCSVファイルをクラウド会計Plusに取り込む際に「CSVに部門コード列を追加してください」というエラーメッセージが表示されることを確認しております。
こちらは、クラウド債権管理が出力するCSVファイルのヘッダー内容の一部箇所について、クラウド会計Plusがマッチングできていないことが理由となります。
お手数ではございますが、クラウド会計Plusへの取込時、cSVファイルの「借方部門」「貸方部門」の項目を「借方部門コード」「貸方部門コード」に変更し、再度インポートをおこなってください。
なお、ヘッダーの内容については、10月10日の定期メンテナンス時に修正予定です。
今後も皆さまのご要望に基づき、新機能開発・機能改善を進めてまいります。
ご意見・ご要望がございましたら、お問い合わせ窓口よりお送りください。
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。