• 更新日 : 2023年7月7日

IPOで資金移動できる後期型の証券会社3選｜応募数を増やす他の方法も紹介

IPO投資に挑戦し始めたものの、「なかなか抽選に当たらない」とモチベーションが下がってしまうことがあります。IPO投資は抽選に当たらないと、投資を始めることすらできず、資金を思ったように回すことができなくなってしまいます。実は、IPO投資は資金移動しながら、上手に複数の証券口座を使い分けると抽選回数を上げられるのです。

この記事では、IPOの抽選になかなか当たらないという方へ、資金移動してIPOに挑戦するメリットやIPO当選におすすめの証券会社などを説明します。今まで当たらなかったIPOの抽選回数を上げ、効率的な投資を行いたい方はぜひ参考にしてください。

資金移動でIPOの抽選回数を増やせる

IPO投資は誰でもできるものではなく、抽選に当たらなければ投資を開始できません。それでも資金が多い場合、複数の証券口座から抽選に応募することで抽選回数を増やせます。

資金が少ない場合、資金が多い人のように複数の証券口座を利用するのは難しいと思われがちです。しかし実は、資金が少なくても後期型抽選方式の証券会社の口座に資金移動させると、IPOの抽選回数資金が少なくても後期型の証券会社に資金移動させることで、IPOの抽選回数を増やすことができます。

後期型抽選方式とは、購入申込が終わった後で抽選をおこなうIPO抽選方式です。一般的な証券会社のIPO抽選日より抽選が遅れるため、その間に資金移動できれば抽選回数が増えます。

ただしIPOでは、資金拘束される時期や期間が決まっているため、1社目の抽選後、資金拘束が解除されてから2社目に資金移動して抽選を待つ形になります。短い期間で資金を移動させる必要があるため、しっかりと計画を立てて購入申込して、資金を移動しましょう。

IPOで資金移動できる後期型の証券会社3選

資金移動でIPOの抽選回数を増やすため、後期型抽選方式を取っている証券会社3社について紹介します。後期型抽選方式で資金移動して、IPO当選を目指すならこの3社について、基本的な情報を知っておきましょう。

岩井コスモ証券

画像出典：岩井コスモ証券
岩井コスモ証券は、大阪に本社をもつ岩井コスモホールディングスの完全子会社です。コスモ証券を買収・合併して現在の社名にしており、創業100年の歴史をもちます。関西を中心に、全国に33事業所を置き、窓口や電話でのサービスも充実しています。もちろん、インターネット上で取引できるコスモ・ネットレと呼ばれるサービスもあります。

IPOにも強いと評判で、とくに後期型抽選方式を取る証券会社として注目されているのが特徴です。岩井コスモ証券の2021年のIPO取扱い実績は44銘柄と、実績も多く利用しやすいでしょう。

GMOクリック証券

画像出典：GMOクリック証券

GMOクリック証券はGMOインターネットの孫会社で、インターネット専業の証券会社です。スマートフォンやタブレットで取引できるアプリは直感的に操作でき、外出先でも取引しやすいのが特徴です。

IPO実績は多くありませんが、後期型抽選方式を採用しており、資金移動によって抽選回数を増やせます。口座開設は無料なので、証券口座を作っておき、狙っている銘柄の取り扱いがあるときに利用するのがおすすめです。

auカブコム証券

画像出典：auカブコム証券

auカブコム証券とは、三菱UFJファイナンシャル・グループのインターネット専業証券会社です。窓口はなく、すべてインターネットでの取引となります。

IPO実績も2021年ベースで42銘柄と多く、IPO目的で利用しやすい証券会社です。また、IPO以外でも国内株式や外国株式、MMF、ETFなどさまざまな商品を取り扱っています。手数料も他社と比較して安い水準で、とくに25歳以下の場合は手数料が無料になるキャンペーンも実施しています。

IPOについては、先に紹介した2社と同様に後期型抽選方式のため、資金移動して当選確率を上げたい人におすすめです。

IPOの資金移動におすすめの即時入金サービスとは

即時入金サービスとは、オンラインで銀行口座から証券口座にリアルタイムで入金するサービスです。証券口座に入金後、買付余力に即反映されるため、入金手続きから取引までほとんどタイムラグなく進められます。

IPOで抽選回数を増やしたい場合の資金移動は、時間が勝負となります。もし入金手続きから、証券口座の買付余力への反映まで時間がかかってしまえば、IPOの抽選申込や購入申込に間に合わないケースも出てきてしまうでしょう。
資金移動でIPOの抽選回数を増やすには、即時入金サービスを利用するのがおすすめです。

ここでは、即時入金サービスを利用できる証券会社を3つ紹介します。

資金移動以外！少ない資金でも多くのIPOに応募する方法

資金移動は計画が重要で、出入金の手間もかかります。手間をかけて資産移動で複数社のIPO抽選に応募するにしても、応募できる証券会社数は限られてしまいます。そこで利用したいのが、事前入金不要でIPOに応募できる証券会社です。通常、IPOに応募するには事前に資金を入金する必要があります。

この事前入金に必要な資金は、およそ数万円から50万円程度まで銘柄によってさまざまです。銘柄ごとの購入必要資金は、公募価格が目安となります。公募価格とは、IPOで株主を募集するときの株価です。

ただし、抽選前は公募価格がまだ決まっていないため、仮条件の価格を参考にしましょう。仮条件の上限価格に当たる資金を証券口座に入金する必要があります。しかし事前入金が不要で、抽選結果が出てから入金する手順となっているのが事前入金不要の証券会社です。資金が少ない場合、事前入金が不要であれば手元資金が不要なため、抽選回数を増やすことができます。

事前入金が不要な証券会社3選

事前入金が不要な証券会社を3社紹介します。事前入金なしで口座開設したい方はぜひ参考にしてください。

松井証券

画像出典：松井証券

松井証券は大正7年創業で、100年以上の歴史ある証券会社です。ネット証券の先駆けとして、いち早くインターネット取引を導入しました。

IPO投資の流れは通常、購入申込時に資金がロックされてしまいますが、松井証券の場合は抽選結果が出てから、当選した場合にのみ購入代金が必要になります。つまり、抽選前に資金がロックされないので、資金移動は抽選結果が出てからで問題ありません。資金移動なく、抽選回数を増やしたいときに利用できます。

DMM.com証券

DMM.com証券は、DMM.comグループのグループ会社です。手数料が安く設定されていたり、アプリが使いやすかったりとさまざまなメリットがありますが、一番の魅力は投資初心者でも安心して利用できる24時間サポート体制でしょう。
IPO銘柄は他社と比較して多くありませんが、事前入金不要で抽選を受けられるため、資金が少なくても抽選回数を増やせます。

岡三オンライン証券

画像出典：岡三オンライン証券

岡三オンライン証券は、旧・岡三証券グループ傘下のインターネット専業の証券会社です。株式投資の手数料は1日の取引金額をまとめた金額に手数料がかかる定額プランと、1注文分に手数料がかかるワンショットがあります。定額プランを選ぶと、1日の約定金額が100万円まで0円です。

2021年のIPO実績は49銘柄と他社と比較しても多いのが特徴です。ただし、過去の取引実績に応じたステージに分けて抽選が行われるため、最低ランクのステージBでは割当株数の10％程度しか割り振られません。取引実績が多いほど、当選確率は高くなります。

まとめ

IPOの応募回数を増やしたいなら、資金移動で計画的に複数の証券会社から応募するのがおすすめです。少ない資金でも抽選回数を増やせるため、IPO株による利益を増やせる可能性が高まります。また資金移動だけでなく、事前入金が不要な証券会社を利用して、IPOの抽選回数を増やす方法も検討してみましょう。

IPO投資は初心者でも大きな利益を狙いやすく、より短期間で利益が出やすいのがメリットです。もちろんリスクもありますが、高成長が期待できる新規上場企業にいち早く投資できる楽しみ方もIPOの特徴かもしれません。資金移動や事前入金不要の証券会社を利用し、より少ない資金でIPO投資を始めてみましょう。

よくある質問

資金移動すればIPOの抽選回数を増やせる？

後期型抽選方式を利用すれば、IPOの抽選回数は増やせます。後期型抽選方式とは、購入申込後に抽選を行う方式です。 通常は仮条件決定後に価格決定し、そのまま抽選が行われるのが一般的なIPO抽選方式です。抽選中は資金がロックされるため、通常の抽選方式で複数の証券会社から応募することはできません。しかし、通常の抽選方式の抽選に外れた後、後期型抽選方式の証券会社で応募すれば抽選回数を増やせます。

資金移動の他に多くのIPOに応募する方法は？

後期型抽選方式による複数の証券会社からの応募は、資金移動の手間や計画性が必要になります。手間も資金も少なく複数の証券会社からIPO応募したいなら、事前入金不要の証券会社を選ぶものひとつの方法です。資金がロックされないため、少ない資金で抽選回数を増やせます。

• 監修：中川崇

  田園調布坂上事務所代表。広島県出身。大学院博士前期課程修了後、ソフトウェア開発会社入社。退職後、公認会計士試験を受験して2006年合格。2010年公認会計士登録、2016年税理士登録。監査法人2社、金融機関などを経て2018年4月大田区に会計事務所である田園調布坂上事務所を設立。現在、クラウド会計に強みを持つ会計事務所として、ITを駆使した会計を武器に、東京都内を中心に活動を行っている。