個別原価管理システムにおいて費用連携が重要な理由

個別原価管理においては、プロジェクトや製品ごとに発生するコストを正確に把握し、管理することが求められます。

個別原価管理システムに費用連携機能が備わっていることで、異なる部門やシステムからの費用データを一元的に取りまとめることができ、正確なコスト分析や経営判断を追求しやすくなるでしょう。

たとえば、生産部門で発生する労務費や外注費、管理部門で発生する間接費など、多岐にわたる費用を連携させることで、プロジェクト全体のコスト構造を明確に把握できます。

このような費用連携機能によって、業務効率化につながるだけでなく、スムーズなコスト分析を実現することで、予算超過のリスク軽減や組織全体の収益性向上も期待されます。

個別原価管理で取りまとめることが多い、主な費用の例

個別原価管理システムで取りまとめる主な費用には、以下のようなものがあります。

• 材料費：製品の製造・開発に直接使用される原材料や部品の購入費用
• 労務費：製品の製造・開発やプロジェクトの遂行に直接関わる従業員の給与や福利厚生費
• 外注費：製品の製造・開発やプロジェクトの一部を外部の業者に委託した際に発生する費用
• 間接費：特定の製品やプロジェクトに直接結びつかない、工場全体の維持費や管理部門の人件費などの共通費用

これらの費用を一元的に管理し、部門やプロジェクトごとに正確に区分することで、企業はコスト構造を明確に把握し、適切な経営判断を下すことができます。

マネーフォワード クラウド個別原価は費用のデータ連携をラクにできる

「マネーフォワード クラウド個別原価」では、労務費や外注費、通信費など、組織内で発生するさまざまな費用データと連携し、ワンクリックで原価計算を行えます。

費用連携によって読み取った費用データに基づき、直接費の集計や間接費の自動配賦、仮計算による速報値の把握、月次確報値の算出などのさまざまな機能を活用できるため、手間のかかる原価管理を効率化することが可能です。

各種費用の仕訳データのインポート

「マネーフォワード クラウド個別原価」では、「マネーフォワード クラウド会計Plus」と連携することで、仕訳データをインポートできます。

また仕訳データは、CSVファイルからインポートすることもでき、インポートした仕訳データについては、仕訳ごとに原価計算の対象とすべきかどうか判断することが可能です。

さらにインポートした仕訳データは該当するプロジェクトや割合、金額などを設定でき、プロジェクトごとの直接費や間接費として適切に管理できます。

参考：マネーフォワード クラウド会計Plusから仕訳データをインポートする方法｜マネーフォワード クラウド個別原価サポート

労務費の連携

「マネーフォワード クラウド個別原価」では、労務費の連携機能を活用し、原価管理の効率化に取り組むことも可能です。

労務費に関しては、「従業員単価×従業員のプロジェクト工数比率」または「部門の総労務費×部門ごとのプロジェクト工数比率」のいずれかの方法によって算出できます。

「従業員単価×従業員のプロジェクト工数比率」を選択する場合には、従業員単価に含める勘定科目も設定でき、自社の運用状況に合わせた利用方法を追求できます。

参考：「労務費の算出方法」画面の使い方｜マネーフォワード クラウド個別原価サポート